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2018年、日本は「キャッシュレス決済元年」となり、今年は「戦国時代」に突入する。中国人観光が日本を訪れ、キャッシュレス決済を“輸出”したからだ。その2大巨頭の戦略を分析、今後の日本市場の行方を見ていこう。(『東方新報』取材班)

春節商戦をサポートした
キャッシュレス決済

 2018年、日本は「キャッシュレス決済元年」が迎えたといっても過言ではないだろう。まるで雨後のタケノコのように、各企業の「pay」が次々と登場したからだ。年が明けた今年、「戦国時代」に突入するのは必至だ。

 米ウォールストリートジャーナルは3月4日、日本に殺到する中国人観光客がモバイルによる「キャッシュレス決済」を持ち込んでおり、「日本はまさに中国からキャッシュレス決済を学んでいる」と報じている。

 確かに中国キャッシュレス決済の2大巨頭であるアリババグループ傘下、アントフィナンシャルの「アリペイ(支付宝)」と、テンセントの「ウィーチャットペイ(微信支付)」が15年に日本市場に参入して以来、猛烈に浸透し始めているからだ。