家電や生活必需品を買う前に、ネットと実店舗それぞれの価格を比較していますか？（写真はイメージです） Photo:PIXTA
10月に消費増税を控え、大物家電や生活必需品の購入を検討している人も少なくないだろう。「少しでも安く買いたい」と考える時、「販売担当のいないネットの方が安い」という人もいれば、「実店舗で価格交渉した方が安い」という人もいるだろう。果たして、どちらが正しいのだろうか？（消費経済ジャーナリスト 松崎のり子）
1年のうち消費意欲が最も高まるのが7月、8月、そして12月の、いわゆるボーナス商戦の時期だといわれる。
10月に消費増税を控える2019年は、今が駆け込み消費のタイミングにあたる。大物家電や生活必需品を安く、オトクに買うためのベストな方法は何なのか、頭を悩ませている人も多いだろう。「安く買いたい」と考えるなら、「販売員のコストがかからない分、ネットで買った方が安いのではないか」と思いがちだ。果たしてそれは正しいのだろうか。それとも、価格交渉できる実店舗の方が安いのだろうか。
私たちが当たり前のように利用しているネット通販。経済産業省の調査によると、2018年のＢｔｏＣのＥコマース（ネット通販）の市場規模は、物販系分野だけで9兆2992億円で、前年比で8.12％の伸びとなった。商取引市場全体に占めるＥコマースの実施割合を表すＥＣ化率も、2017年の5.79％から2018 年は6.22％に上昇したという。
モノを買う際にネット通販を利用する割合がじわじわと増えているのは間違いない。店にわざわざ出向かなくても買い物ができるという利便性だけでなく、価格面のメリットもあるのだろう。ところが、この経産省の報告書「平成30年度 我が国におけるデータ駆動型社会に係る基盤整備（電子商取引に関する市場調査）」には意外な記載があった。
