「復興五輪」だとか「新型コロナウイルスを乗り越えた祝祭として」とか、さまざまな詭弁を弄してオリンピック開催を正当化してきたが、政府・財界の思惑が「経済効果」であることは衆目の一致するところだ。安倍首相は、東京オリンピックを推進の旗頭として「インバウンド増加による観光立国の実現」「日本が誇るアニメやITなどの先端技術の輸出拡大」などを目論んでいた。その思惑は自らマリオに扮したリオ五輪閉会式の演出でも明らかになった。つい先日まで、その意図どおり進展しているかに見えた。インバウンドは想定を上回る数で上昇し、日本中が中国をはじめアジア各国からの来訪者であふれた。

 しかし、新型コロナウイルスですべては変わった。

 いま改めて、安倍首相が提唱した「インバウンドで日本を活性化する」という政策を支持する国民がどれほどいるか? 去年までのように、自分たちの平穏な生活や文化・習慣までがアジアの人たちに踏みつぶされるような風景を取り戻したいか? 経済だけを優先させる価値観は、見直されるだろう。

 新型コロナウイルスが収束できたとしても、その先にあるのは、これまでと同じ日本社会ではないはずだ。新型コロナウイルスを乗り越えて、新たに気づいた価値観を共有する社会だろうし、そうあってほしい。そこでスポーツがどんな役割を果たすのか。おそらく、勝利至上主義と商業主義が結びついたエリート優遇のスポーツからの脱却も進むだろう。

 オリンピックのビジネスモデルも、今回の事態ではっきりと終焉を迎えた。それを認識すれば、もはや、3000億円をさらに投入する価値はない。

 選手たちに輝く舞台、躍動する機会を与えてあげたい。それはスポーツを愛する者の当たり前の思いだ。しかし、これまでと同じように、一部のスポーツ選手だけが優遇され、一攫千金を果たし、メディアや企業がヒーローに群がって商売する構造も空しいものだと多くの人たちが心のどこかで感じるのではないだろうか。スポーツ界はそこからの脱却と転換を次の道筋とすべきだ。その意味でも、従来と同じ、商業主義、勝利至上主義的なオリンピックを拙速に強行する必然性はない。

(作家・スポーツライター 小林信也)