コロナが世界的に爆発的な広がりを見せる中、東京五輪は「来年7月の開催」を決めた。しかし、ワクチン開発には時間がかかると言われているし、経済がボロボロになる国も多いはず。そんな中で、世界中の人を東京に集めて開催するというのは、再び感染者を増やしかねない方法で、あまりにも非現実的である。（ノンフィクションライター 窪田順生）
来年7月の開催は
さすがに無理だ
1年延期したところで、大勢の人が集まれば再び感染者が増えるという恐怖は克服できないだろう Photo:JIJI
「無神経の極み」――。
TOKYO2020が来年7月23日に開催されることが決定したことを、米メディアＵＳＡトゥデイ（電子版）が、これでもかという言葉でディスっている。
世界でこれだけ感染者と死者が膨れ上がって、医療従事者たちは野戦病院のようなところで毎日、必死の戦いを強いられているこの時期に、そんな浮かれた話ができるなんてどうかしているぜ、というわけだ。
だが、オリンピックのように世界中でさまざまな人たちが関わる国際イベントはスケジュールを示さないと、アスリート本人はもちろん、関係者、参加国に多大な迷惑がかかる。その混乱を抑えるためにも1日でも早く開催日を決めるのは当然なのだ。
そういう意味では、これは「無責任な外野からの感情的なバッシング」と見られてもしょうがない。ただ、それは「今」に限った話であって、来年の今頃になると極めて真っ当な主張として、同様のバッシングが世界中から相次いでいるかもしれない。
ＩＯＣ、ＪＯＣ、東京都、そして日本政府が考える「完全な形での開催」というのが、来年の今頃には「無神経の極み」になっている可能性が高いからだ。
まず、多くの専門家が指摘しているように、ワクチンの開発が間に合わない。もし運良く開発できたとしても、来年7月までに大量製造して世界中に行き届くようにすることは至難の技だ。そのように「終息宣言」が出せない中で、イスラム教におけるメッカの巡礼などと共に、感染症を世界に爆発的に広めてしまう典型例として挙げられるオリンピックを開催すれば、国際社会から「なんで日本の景気回復のために、俺たちがそんなリスクを負わなきゃいけねーんだよ」と石を投げられるのは必至だ。
「いやいや、来年にはほとんどの国が集団免疫を獲得して、インフルエンザみたいになってるさ」とか「今、注目されるＢＣＧワクチンなどの有効性が認められれば、今年中にも終息だ！」とポジティブシンキングをされる方もいらっしゃるが、もし仮にそうなっても、「TOKYO2020通常開催」の最大の障壁を壊すことはできない。
それは「恐怖」である。
当たり前の話だが、薬というのは効く人もいれば、効かない人もいる。効果があるとの見方も浮上しているＢＣＧの接種率が90％以上の日本でも、これだけ感染者が増えて死者も出ていることを踏まえれば、「これさえあれば新型コロナなんて怖くない！」というものでもない。ましてや来年7月では、まだ世界各国に「トラウマ」が残っているだろう。医療崩壊のせいで、助けられたはずの人が次々と死んでいく。その数は火葬場が足りなくなるほどで、臨時の遺体安置所を設置――。たとえ爆発的な感染は終息していたとしても、そんな悲劇の爪痕が、まだ生々しく残っているはずだ。
