コロナ,テレワーク
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リクルートマネジメントソリューションズが行った『テレワーク緊急実態調査』(2020年4月)によると、テレワーク経験者の約6割が「生産性が向上、業績にプラス」と回答する一方で、「できればテレワークはしたくないと思う」人も半数に上るなど、テレワークに対する評価が割れていることがわかった。今後も感染予防の観点からテレワークを継続する企業が少なくない中で、どうすれば「テレワークをしたくない」人もストレスなく仕事が続けられるのか。同調査が示すテレワーク下での管理職と一般社員の本音から、テレワーク下での望ましい働き方を考える。(ダイヤモンド・セレクト編集部 林恭子)

「生産性が向上、業績にプラス」
テレワーク経験者の6割が効用を実感

「頻繁にテレワークをしたいと思う」

 リクルートマネジメントソリューションズが行った『テレワーク緊急実態調査』では、テレワーク経験者の管理職の56.9%、一般社員の64.0%がこのように回答するなど、経験者がテレワークに一定の価値を認めていることがわかった。

 具体的には「生産性が向上し、業績にプラスの効果がある」と管理職の59.3%、一般社員の61.6%が回答、さらに「仕事へのやる気が高まる」と回答した管理職は51.8%、一般社員は53.6%に上るなど、半数以上の人が生産性アップなどの効用を実感している。

【図版 テレワークの効用と課題】
参照元:『テレワーク緊急実態調査(2020年4月)』(リクルートマネジメントソリューションズ)
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 さらに管理職では、テレワークを「部下が生産性を高める」(72.3%)、「部下が自己管理の習慣をつける」(71.5%)、「部下が無駄な業務を減らす」(69.6%)いい機会だと考える人が7割を超えるなど、格好の機会と捉えていることがわかった。

 といっても、すべての人がテレワークに肯定的というわけではない。「できればテレワークはしたくないと思う」と回答した人も管理職で52.6%、一般社員で48.2%に上っているからだ。