世界1200都市を訪れ、1万冊超を読破した“現代の知の巨人”、稀代の読書家として知られる出口治明APU(立命館アジア太平洋大学)学長。歴史への造詣が深いことから、京都大学の「国際人のグローバル・リテラシー」特別講義では世界史の講義を受け持った。
その出口学長が、3年をかけて書き上げた大著が、売れ続けている。大手書店でも「GWに読んでおきたいビジネス書」として大きく展開されている。
BC1000年前後に生まれた世界最古の宗教家・ゾロアスター、BC624年頃に生まれた世界最古の哲学者・タレスから現代のレヴィ=ストロースまで、哲学者・宗教家の肖像100点以上を用いて、世界史を背骨に、日本人が最も苦手とする「哲学と宗教」の全史を初めて体系的に解説した本だ。
なぜ、今、哲学だけではなく、宗教を同時に学ぶ必要があるのか?
◎宮部みゆき氏(小説家)が「本書を読まなくても単位を落とすことはありませんが、よりよく生きるために必要な大切なものを落とす可能性はあります
◎池谷裕二氏(脳研究者・東京大学教授)が「初心者でも知の大都市で路頭に迷わないよう、周到にデザインされ、読者を思索の快楽へと誘う。世界でも選ばれた人にしか書けない稀有な本
◎なかにし礼氏(直木賞作家・作詞家)が「読み終わったら、西洋と東洋の哲学と宗教の大河を怒濤とともに下ったような快い疲労感が残る。世界に初めて登場した名著である
◎大手書店員が「百年残る王道の一冊」と評した『哲学と宗教全史』
2400円+税という高額書にもかかわらず10万部を突破。さらに「ビジネス書大賞2020 特別賞(ビジネス教養部門)」受賞。
今回は、ゴールデンウィーク特別企画として、2020年6月17日にダイヤモンド経営者倶楽部「特別定例会」で行われた出口氏の講演「グローバル人材と日本の課題」の後に開催された質疑応答の様子をお送りする。――(こちらは2020年10月11日付け記事を再掲載したものです)

【出口治明】<br />日本の出生率を上げる<br />たった1つの方法Photo: Adobe Stock

出生率を上げるにはどうしたらいいですか?

【出口治明】<br />日本の出生率を上げる<br />たった1つの方法出口治明(でぐち・はるあき)
立命館アジア太平洋大学(APU)学長
1948年、三重県美杉村生まれ。京都大学法学部を卒業後、1972年、日本生命保険相互会社入社。企画部や財務企画部にて経営企画を担当する。ロンドン現地法人社長、国際業務部長などを経て2006年に退職。同年、ネットライフ企画株式会社を設立し、代表取締役社長に就任。2008年4月、生命保険業免許取得に伴いライフネット生命保険株式会社に社名を変更。2012年、上場。社長、会長を10年務めた後、2018年より現職。訪れた世界の都市は1200以上、読んだ本は1万冊超。歴史への造詣が深いことから、京都大学の「国際人のグローバル・リテラシー」特別講義では世界史の講義を受け持った。おもな著書に『生命保険入門 新版』(岩波書店)、『仕事に効く教養としての「世界史」I・II』(祥伝社)、『全世界史(上)(下)』『「働き方」の教科書』(以上、新潮社)、『人生を面白くする 本物の教養』(幻冬舎新書)、『人類5000年史I・II』(ちくま新書)、『0から学ぶ「日本史」講義 古代篇、中世篇』(文藝春秋)など多数。

出口:他にいかがですか。はい、どうぞ。

――出口先生、貴重なお話をありがとうございました。先ほど、日本の最大の課題は人口減少だということですが、まさに2020年に1.36という過去最低の出生率に落ちてしまった中で、80年後に人口が5000万人を切るといわれています。ただフランスの場合は、出生率が2.0に近い状況なので、先進国でもこれほど違うと。

労働時間が影響しているのだと思うのですが、国もそこに関してアクションを起こしています。でも、人口減少ストップ、経済活性化へ、企業側は真剣に取り組んでいるのかが疑問です。収益を上げることや、社員の給料を上げることに関しては一所懸命努力している会社が多い気がしますが、50年後、自社の従業員がいなくなってしまうことを考えたうえで、経営者として何をやらなければいけないのか。参考までに出口先生にご意見いただければと思います。

出口:答えは簡単です。シラク3原則をそのまま導入する、つまりフランスのマネをすればいいのです。

そして育児休業は男性にも3ヵ月ぐらい強制的にとらせる。もちろん根元にある男女差別をなくさなければならない。

男女差別をなくす一番簡単な方法は、性分業にメリットを与える配偶者控除と年金制度の第3号被保険者制度はなくし、女性のロールモデルを創出するクオータ制を導入することだと思います。

ヨーロッパの先進国が実施して、多少なりともうまくいっている取り組みを日本でもそのとおりやればいいだけの話ですよね。

日本のビジネスパーソンが年間2000時間働くということは、経営者のみなさんはそれ以上働いているわけです。このような情報を知る時間がないことが日本の一番の根本原因だと思います。人間がやることは同じですから、フランスのマネをすれば、日本でも出生率が間違いなく上がると思います。

――ありがとうございます。


続きは次回にしましょう。

過去の僕の『哲学と宗教全史』全連載は「連載バックナンバー」にありますので、ぜひご覧いただき、楽しんでいただけたらと思います。

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