企業幹部の間ではこれまで、週3日のオフィス出勤と週2日の在宅勤務がハイブリッド型の勤務形態で最も理想的な組み合わせとの認識があった。従業員に柔軟性を提供する一方で、企業文化を醸成するのに十分な対面でのやりとりを確保できると思われていた。その週3日の出勤計画が週2日に落ち着きつつある会社も出てきている。遠隔勤務について研究するスタンフォード大学のエコノミスト、ニコラス・ブルーム氏は、10社以上が週3日から2日のオフィス勤務に計画を変更していると話す。全面的なオフィス勤務再開を断念した企業もあるという。ブルーム氏はこう話す。「ほぼ2年にわたる在宅勤務と労働市場の引き締まりにより、週3と週2の組み合わせは寛容かつ魅力的ではなく、せいぜい平均としか見られていないことに企業は気付き始めた」