書店で一番売れているETF本の最新版『改訂新版 ETFはこの7本を買いなさい』（朝倉智也著）が、2月16日に発売。投資先進国米国で、ほぼ毎年のように2桁成長を続けている注目の金融商品ETF（上場投資信託）。現在の純資産残高は約683兆円。一方、日本のETFの市場規模は2021年4月末で約60兆円。しかし、日本でもETFを投資の選択肢に入れる人が着実に増えている。特に注目度が高まっているのが海外ETFだ。（1）低コスト、（2）機動的な取引ができる、（3）分配金を受け取りながら運用できる、（4）究極の分散投資ができる、など多くのメリットがあるETF。本連載では、長期投資やETFに興味がある人に向けて、そもそもETFとは何か、その賢い選び方・買い方、資産運用としてのETFとの付き合い方などについて、同書から一部を抜粋して公開する。
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出来高が少ないと、
基準価額と取引価格の乖離が大きくなる
前回紹介した3つのチェックポイントを押さえたうえで、国内に上場しているETFを見ていきましょう。今買ってもよいといえるETFは、TOPIXか日経225に連動するタイプで出来高と純資産残高が大きいものしかないのが現状です。
業種別ETFや海外資産クラスのETFなどは、いずれも出来高や純資産残高が非常に小さく、投資の選択肢とするのは難しいといわざるを得ません。
先にもご説明しましたが、こうした国内ETFの状況からも、海外資産クラスに投資するには基本的に海外ETF、特に米国上場のETFを活用することが必要なのです。
また、ETFの場合、出来高が少ないと、基準価額（実際の価値）と取引価格の乖離が大きくなるという問題があります。
ETFの価格は売りと買いの需給関係によって決まりますから、基準価額と一致するとは限りません。基準価額が1万円のETFの取引価格が1万100円になったり、9900円になったりということがありうるわけです。
