3月1日に事業再生ADRの制度を申請したマレリ Photo:Bloomberg/gettyimages
マレリの再建計画が判明も
業績復活は前途多難
自動車部品メーカーの大手の「マレリホールディングス（マレリ）」が、業績悪化によって私的整理の一つである事業再生ADR（裁判以外の紛争解決）制度を申請してから3カ月が経過した。親会社である米投資ファンドのKKRを支援企業として、6月中の再建計画同意を目指しているが、その道のりは遠い。
マレリは、日産自動車系列のサプライヤーである旧カルソニックカンセイが、2019年に欧米フィアット・クライスラー・オートモービルズ（FCA）の部品部門だったマニエッティ・マレリを買収統合して誕生した。
鳴り物入りのメガサプライヤーとしてスタートを切ったが、コロナ禍や半導体不足による完成車メーカー（OEM）の減産が続く中で、合併によるスケールメリットを生かせず、むしろ売上高1兆円を超える規模が重荷となってのしかかった。
