日産自動車

ホンダが2027年3月期までに最大2.5兆円の損失を計上する見通しとなった。電気自動車（EV）を軸に電動化100％にかじを切っていた世界の自動車メーカーも、相次いで巨額損失の計上を迫られている。EV一辺倒の戦略修正を迫られたわけであるが、かといってEV投資をやめるわけにもいかない。自動車メーカーの経営に長く携わってきた筆者が、この難局をどう乗り越えるべきなのか、そのヒントを探る。

日本には「プロ経営者」が不足しているとよく言われる。しかし、そもそもプロ経営者とは何かの答えを持つ者はほぼおらず、経営者の実力を裏付ける根拠もない。元ネスレ日本CEOの高岡浩三氏が、メディアにもてはやされるプロ経営者と「V字回復の罠」について辛口批評する。

5工場閉鎖、2万1000人削減――。1999年に日産自動車が打ち出した「日産リバイバルプラン（NRP）」は、壮絶なリストラ計画として知られる。だがカルロス・ゴーンの狙いは“縮小”ではなかった。守りの改革を断行しながらも、米国と中国で生産能力を拡張する攻めの布石をひそかに打っていたのである。一方、中国は78年の改革開放以降、「市場換技術」なる国家戦略を掲げ、巨大市場を武器に日本の自動車メーカーを含む外資の技術を取り込み、世界最大の自動車大国へ駆け上がろうとしていた。日産はこの巨大市場にどう挑み、中国・東風汽車への電撃提携に踏み出したのか。中国参入構想から提携成立に至るまでの裏舞台を描く。

全国の企業倒産件数が2年連続で1万件を超えた。物価高と深刻な人手不足による賃上げ圧力が重くのしかかる中、2025年の倒産件数は12年ぶりの高水準となっている。長期金利の急上昇も大きな懸念材料だ。そこで、上場企業約3900社の倒産危険度を総点検。総合版として、リスクの高い408社をあぶり出した。今回は、全業種ワースト100を紹介する。

ここ数年、物価高騰や人材不足などを背景に企業の高い賃上げが続いている。優秀な人材を獲得するためには、待遇改善が急務であり、企業による賃上げ競争の様相を呈している。そこで、自動車業界の将来の予測年収を独自に推計し、全36社のランキングを作成した。

トランプ関税や原材料費高騰でも、価格転嫁が構造的に難しい自動車業界。昨春、トヨタ自動車が示した「値上げはせず」の方針を受け、部品メーカーに走った衝撃は象徴的だった。この逆風下、生存を分かつ決定的指標となるのが「自己資本比率20％」の壁だ。ここを割り込むと新規取引は止まり、企業の死に直結しかねない。今回は、自動車業界の倒産危険度ランキングに入ったワースト23社を読み解くポイントを解説。さらにテキスト記事では触れていない「次に危ない完成車メーカー」の実名を動画で明かす。

1999年10月、日産自動車は歴史的な分岐点に立っていた。カルロス・ゴーンが打ち出した「日産リバイバルプラン（NRP）」は、国内5工場の閉鎖、2万1000人の人員削減、調達コスト20％削減という大胆な内容だった。年功序列やケイレツといった“聖域”に真正面から切り込む、日本の大企業としては前例のない外科手術である。世に「ゴーンショック」と呼ばれたその決断は、組織を再生へと駆り立てる原動力となった一方で、失われたものも少なくない。四半世紀を経たいま、NRPの功罪を改めて問い直す。

国内製薬の王者、武田薬品工業。2026年6月に控える社長CEO（最高経営責任者）交代の裏で、組織や経営幹部の人事に大なたが振るわれることが、ダイヤモンド編集部の取材で明らかとなった。注目ポイントは執行役員クラスでかつ生え抜きの日本ビジネス部門トップの行方だ。一足先に判明した衝撃の経営幹部人事を詳報し、新体制の全容も明らかにする。

自動車決算を俯瞰すると、「トランプ関税はニューノーマル」と割り切れる会社と、赤字を垂れ流す会社の「格差」が広がっている。ホンダが四輪の開発機能を本田技術研究所に再び移すことで、次期社長候補と注目される人物とは？トヨタは社長交代を発表したばかりだが、さらに「その次」のトップ人事への布石と読み解くことができる。

先週掲載した試乗記で、フェルさんが絶賛していた日産の軽自動車「ルークス」。その前が三菱デリカミニだったこともあって、ルークスについて「三菱との共同開発であり、デリカミニとはベースが同じ車、いわば兄弟車」といった話を何度も何度も書いていました。ところが今回日産に取材に行ったところ衝撃の事実を明かされたのです。えええええええ！

トランプ関税に振り回される自動車業界。2025年4～12月期の決算も、トランプ関税が各社の利益を押し下げた。トランプ関税によって、どれだけ経営への影響を受けやすいかを示す「トランプ関税の影響度」を財務データから算出した。25年4～12月期決算から「最も影響が深刻なメーカー」と「挽回策が機能したメーカー」の格差の要因を明らかにする。

ダイヤモンド・オンラインで本連載が始まって2年弱、今回は初めて（！）日産のクルマを紹介します。軽スーパーハイトワゴン「ルークス」の最新モデルの試乗記です。ルークスは、先週まで3回にわたって紹介してきた、三菱自動車「デリカミニ」の兄弟車。ベースの部分を日産と三菱が共同開発し、残りはそれぞれで味付けをした……というクルマなのです。「ベースが同じなら似たような乗り心地なのでは」と私（担当編集）のような素人は思ってしまうのですが、これがまったく違うのだそう。しかも今回の試乗に同乗したのは、普段ドイツ製高級車に乗り慣れている「超偉い方」。その人をもうならせたというルークス、いったいどんなクルマなのでしょう……？

「昭和の女帝」辻トシ子は、有力な政治家や中央省庁の幹部を影響下に置くだけでなく、財界をも動かすことができた。天下りした子飼いの元官僚らを通じて、大企業をコントロールしていたのだ。補助金や規制といった利権に群がる企業と彼女はどのように付き合っていたのだろうか。辻トシ子の企業への影響力を示すあまたのエピソードを明らかにする。

「昭和の女帝」辻トシ子は、有力な政治家や中央省庁の幹部を影響下に置くだけでなく、財界をも動かすことができた。天下りした子飼いの元官僚らを通じて、大企業をコントロールしていたのだ。補助金や規制といった利権に群がる企業と彼女はどのように付き合っていたのだろうか。辻トシ子の企業への影響力を示すあまたのエピソードを明らかにする。

日産自動車は2月12日、これまで「未定」としていた2026年3月期の通期見通しを明らかにした。6500億円の最終赤字（前期は6709億円の赤字）になり、同社として過去4番目の赤字幅となる。工場閉鎖や人員削減などのリストラを進め、新型車を次々と投入するも、再建計画で描くV字回復には黄色信号がともっている。

日産自動車のEV「リーフ」が第三世代に進化した。リーフはグローバルでEV市場を開拓した、まさにフロントランナーだ。しかし、直近での国内EVシェアは2％弱にとどまる。海外では欧州のEVを普及する政策が一部修正され、米国では税制優遇措置が終了し、EV需要の先行きが見えない。そうした中、リーフはEV普及の起爆剤となるのか。公道試乗を通じて考えた。

現在日産自動車が進める再建策「Re:Nissan」に、かつてカルロス・ゴーンが主導した「日産リバイバルプラン（NRP）」の影を見る者は多い。日産の自力再建を阻んだ「二つの元凶」に焦点を当て、当時の教訓がなぜ現代に生かされなかったのかを考察してみたい。日産が「真の復活」を遂げるために不可欠な、「最後の1ピース」とは何なのか。

ここ数年、物価高騰や人材不足などを背景に企業の高い賃上げが続いている。優秀な人材を獲得するためには、待遇改善が急務であり、企業による賃上げ競争の様相を呈している。そこで、自動車業界の将来の予測年収を独自に推計し、全36社のランキングを作成した。

全国の企業倒産件数が2年連続で1万件を超えた。物価高と深刻な人手不足による賃上げ圧力が重くのしかかる中、2025年の倒産件数は12年ぶりの高水準となっている。長期金利の急上昇も大きな懸念材料だ。そこで、上場企業約3900社の倒産危険度を総点検。総合版として、リスクの高い408社をあぶり出した。今回は、全業種ワースト100を紹介する。

考え抜かれたスムーズネスと静粛性。デザインもスマート。日産・新型ノートは、圧倒的な気持ちよさを追求。完成度を実走チェックした。