日産自動車

生きるか死ぬかの大激変期に突入した自動車メーカーのかじ取りは、優れた経営者に委ねたいものだ。しかし、自動車業界には、社員らからの支持率が低い経営者もいるようだ。ダイヤモンド編集部はアンケートで、完成車メーカーやサプライヤー、ディーラー関係者347人に「評価できない経営者」を聞き、ランキングを作成した。その経営者の部下の社員、元社員らの何パーセントが「評価できない人物」と答えたかを示す“社内不支持率”も算出した。自動車メーカーの“ハンドル”を握ってほしくないと思われているのは誰か。

トランプ関税で逆風が吹き荒れる自動車業界。2025年4～9月期の決算は、「トヨタ以外全負け」となっている。トランプ関税によって、どれだけ経営への影響を受けやすいかを示す「トランプ関税の影響度」を財務データから算出したところ、「日産より苦しいメーカー2社」が浮き彫りになった。一体どのメーカーか。

トランプ関税に続いて「半導体ネクスペリア問題」が日本を直撃している。ホンダは米国とメキシコ、カナダで減産に追い込まれた。経営再建中の日産は、国内の追浜工場と九州工場で減産。26年3月期の売上高を下方修正した際、同問題の影響を織り込んだという。トヨタは決算会見で「リスクはある。代替品がどういうものが使えるのか、影響を注視している」とコメント。スズキも同問題を受けて通期の業績予想を据え置いた。ただし、悪影響は自動車業界にとどまらない。回り回って物価高となり私たちの生活にも直撃するリスクがある。

ホンダの三部敏宏社長が「脱エンジン宣言」をぶち上げてから4年半が経過した。同宣言は、2040年までにEVとFCV（水素で走る燃料電池車）の販売比率を100％にする野心的な目標だ。しかし、EV市場の成長が鈍化したことなどにより、新型EVの発売を延期するなど軌道修正を余儀なくされている。だが、同宣言の40年の最終目標は変えていない。ホンダが大戦略を実現するには、売れるEVを開発する必要があるが、そのために着実なステップを踏めているのか。アンケートで、ホンダの現状への評価や今後の課題を、同社やサプライヤーの社員らに聞いた。ホンダの問題の核心とは。

日産自動車は11月6日、2025年4～9月期決算が2219億円の純損失に陥ったと発表した。営業損失は277億円での着地となった。1497億円ものトランプ関税が響いた。同関税や販売の低迷で、日産の苦境は続くとみられる。通期最終損益は未定とした。それでも、米国での基盤強化に向けて「3本の矢」を放ち、結果も出ているようだ。一体何か。

日産自動車の再建を託され、4月に社長に就任したイヴァン・エスピノーサ氏は、社内外からどのように評価されているのか。ダイヤモンド編集部は自動車業界関係者350人からアンケートの回答を得て、商品企画担当の役員だったエスピノーサ氏が開発に携わった新型車が日産の経営を上向かせることができると思うかを聞いた。本稿では、日産が「ヒット作」を生み、経営を再建できるかに迫る。アンケートの結果から、新型「エルグランド」に期待する声があるものの、日産が発売する車種は総じて厳しい見方をされていることが分かった。同社をよく知る提携先の三菱自動車やサプライヤーは、日産復活の可能性をどうみているのか。

ホンダと日産自動車の統合交渉は破談に終わった。だが、両社が単独で生き残れるかどうかは依然、不透明だ。自動車業界アンケートで、ホンダ、日産、三菱自動車工業、台湾の鴻海（ホンハイ）精密工業などによる統合の是非や望ましい統合の在り方について聞いた。日産は「トヨタの支援を仰ぐべきだ」という意見が多数あることも分かった。

自動車業界で、中国EVメーカーに対する脅威論がいよいよ高まっている。ダイヤモンド編集部は、完成車メーカー、サプライヤー、ディーラーを対象にしたアンケートで、何を脅威と感じ、それにどう対応しようとしているのかなどを聞いた。本稿では、日本の自動車産業の衰退リスクについての業界関係者の本音を徹底的に解明する。中国製EVに関税をかけるべきだと考える回答者の割合は――。また、来年日本で発売される中国BYDの軽EVが、ヒットするとみるディーラー関係者の割合はいかに。

日本の基幹産業として君臨してきた自動車産業が、“衰退の危機”にひんしている。ダイヤモンド編集部は、危機の本質を明らかにするため自動車業界関係者にアンケートを実施。完成車メーカー社員らに自社の「役員」「開発・商品力」「意思決定のスピード」「サプライヤー政策」など6項目を辛口評価してもらい、トヨタ自動車、ホンダ、日産自動車、マツダ、三菱自動車工業それぞれのレーダーチャートを作成した。また、自社の経営上の弱点を挙げてもらってランキングにした。本稿では、完成車メーカー社員らが明かす自社の強み、弱みを徹底解明する。

日本の基幹産業である自動車産業が、“衰退の危機”にひんしている。ダイヤモンド編集部は、危機の本質を明らかにするため自動車業界関係者にアンケートを実施。347人からの回答を分析したところ、BYDなどの中国勢への危機感がいよいよ高まっているにもかかわらず、有効な対策を打てていないことが分かった。また、下請けいじめの問題をいまだ是正し切れていないことも判明した。本特集ではアンケートの回答と総力取材を基に、自動車産業の危機の本質に迫る。

ジャパンモビリティショー目前に、今回は特別編。トヨタ2000GTを筆頭に、カローラ・レビン、スープラ、ソアラ、日産スカイラインGT-R、パルサーGTI-R、ホンダNSX、フェラーリ360モデナなど名車の撮りおろし写真を一挙公開します。

日産自動車が8日、電気自動車（EV）「リーフ」を8年ぶりに刷新して、日本国内で販売することを発表した。新型リーフは、経営再建に向けた日産の世界戦略車の第1弾として位置付けられるが、その船出には不安も伴う。

実は日本の上場企業には「年収1億円以上」のビジネスパーソンが1199人もいる。果たして、どんな顔触れなのだろうか？幹部の報酬が、諸外国に比べて低過ぎるという指摘もあるだけに、年収が高いこと自体は批判されるべきではないだろう。ただ、業績や株式市場からの評価が振るわないにもかかわらず、1億円ももらっているのであれば、従業員や株主は心穏やかではいられないかもしれない。そこで、ダイヤモンド編集部では上場企業3890社を対象に、年収1億円以上の経営陣を調査、業界ごとに実名でのランキングを作成した。本稿では、自動車・輸送用機器業界の報酬ランキングを公開する。

元ネスレ日本CEOの高岡浩三氏が、最新決算などを踏まえて日本の大手企業を本音で評価した『企業の通信簿』。今回は、同書から一部抜粋し、日本の自動車産業の課題に迫る。日産・ホンダの統合破談を巡り、日産経営陣が犯した決定的な間違いとは？

日産自動車は「アリア」を、新生・日産のアイコンにしようとしていた。が、まさかの大失敗。生産遅延もさることながら、さらに重大なミスが“致命傷”となった。試乗記も交えて考察する。

かつて高級車に限定されていた先進運転支援システム（ADAS）が軽自動車にまで装備されるようになった。だが、多くのディーラーはこうしたテクノロジーの普及に対応できずにいる。2024年は大手自動車メーカー各社が次世代電気自動車（EV）を相次いで発売するが、ディーラーの対応が遅れれば、自らの存在意義を問われる事態になりかねない。

少子高齢化で、国内での自動車販売が頭打ちになる中、異業種からのディーラー事業への参入が目立ってきている。野心を抱き、ディーラー事業に参入した企業が狙う“勝ち筋”とその勝算を明らかにする

新卒の就職者数は、企業の成長力や経営戦略、さらには“序列”を表す分かりやすいバロメーターだ。高学歴の学生を数多く採用できていれば、それだけブランディング力が高いことの証左であるし、新卒採用の増加数も業績の勢いを示す材料といえる。本稿では、自動車・機械業界における、東京大学からMARCH・関関同立までの「難関大学」の就職者数の割合が高い企業のランキングをお届けするとともに、ここ10年での新卒の就職者の増加数と各大学の内訳を完全網羅したデータをつまびらかにする。これを見れば、業界内での企業の採用傾向が一目瞭然だ。

日産自動車は軽自動車「ルークス」の新型モデルを投入する。三菱自動車も“兄弟車”となる「デリカミニ」の新型モデルを発表し、国内軽自動車市場における両社の協業の重要性が改めて浮き彫りとなった。

日産自動車「GT-R」が8月26日に生産終了しました。3世代にわたってファンに愛された歴史と背景を写真とともに振り返ります。名車であり、3度の復活を遂げたGT-R。4度目の復活を実現するには、何が大切でしょうか？