日産自動車

日産自動車のイヴァン・エスピノーサCEOが、クルマ好きな少数のジャーナリストに向けて明かした話とは？「ホンダとの経営統合交渉の内幕」はもちろん、スポーツカー戦略で「GT-R」と「フェアレディZ」、さらにかつての「シルビア」について言及したことは聞き逃せませんでした。

ホンダは皮肉にも、巨額赤字でリストラする日産自動車と似たような状況に陥った。両社の経営統合案は早期に破談したが、まだ火が完全に消えたわけではない。奇しくも三部ホンダ社長はバトンタッチの時期を迎えつつある。膿を出し切った後、本格立て直しを託すのは、日産との統合推進役だった人物だ。そこでホンダに、真の企業変革として「ある提案」をしたい。

「中国勢は相当先を行っている。負けていると言わざるを得ない」――。2023年の中国・上海モーターショーで、世界の自動車メーカー首脳たちは中国車の驚異的な進化を目の当たりにした。同じ頃、筆者も日産自動車と中国資本の合弁会社、東風日産の20周年式典を訪れ、現地開発車の完成度に衝撃を受けた。中国BYDがわずか2年半で新型軽EV（電気自動車）を投入する時代、日本メーカーは何を学び、どう戦うべきなのか。日産がカルロス・ゴーン時代から進めてきた「中国現地化」の舞台裏を振り返りながら、中国車“大進化”の本質を読み解く。

2026年3月期決算で、ホンダと日産自動車は両社共に巨額の最終赤字で、「負け組」となっている。しかし、中国事業に限れば、明暗が分かれている。中国市場は、両社にとって、米国に次ぐ販売台数で、負け組から復活するためには中国事業が鍵を握る。実は、日産はホンダより一歩ではなく、「二歩先行」しているのだ。一体なぜか。

日産自動車、日本製鉄、そしてみずほフィナンシャルグループ。日本を代表する名だたる巨大企業が、わずかな株式しか持たないアクティビスト（物言う株主）の標的になっている。彼らが大企業の「資本の論理」に対抗すべく、武器とするのは「ガバナンスの正論」だ。会社法が定める「300個」の権利を起点に大企業を追い詰めるアクティビストの巧妙な手法と、各社の攻防の深層をひもとく。

トランプ関税と電気自動車（EV）戦略見直しの逆風で、自動車大手の明暗が鮮明になっている。ホンダはEV関連損失で上場来初の赤字に転落し、日産自動車は本業の不振で巨額赤字に沈んだ。スズキは関税の影響が小さい一方で、原材料高が重荷となり、トヨタ自動車だけがなお高水準の利益を確保している。こうした4社の中で、世代間の「年収格差」はどうなっているのか。試算の結果、ホンダはシニア社員が優位、スズキとトヨタはOB世代が勝ち組となった。

ホンダは、日本国内のディーラー網の再編を進めている。だが、EV（電気自動車）で2.5兆円規模の損失を計上する裏で、ディーラーからは、国内販売網を統合し、販売会社の規模を拡大することのリスクを指摘する声が上がり始めている。EVを巡るホンダの迷走を見て、「今後もホンダの看板を背負っていて良いのか」と迷い始めた販売会社幹部もいる。本稿では、国内ディーラー網に焦点を当て、ホンダの国内事業の課題を明らかにする。

日産自動車の大型ミニバン「エルグランド」が16年ぶりにフルモデルチェンジした。その全容についてはジャパンモビリティショー2025で公開され、ユーザーや日産販売店から高い関心が寄せられている注目株だ。今回、量産モデルを日産のテストコース内で試乗し、開発者らと意見交換することができた。本稿では、日産V字回復の原動力として期待されるエルグランドの実力を明らかにするとともに、国内ミニバン市場のこれからについて考察した。

ホンダの四輪事業が深刻だ。日米欧に加えて中国やアジア諸国の市場でも販売台数を減らしている。厳しい状況だが、打開策はきっとあるはずだ。ヒントは1997年に登場したトヨタの「プリウス」に続いて、99年にホンダが投入した「インサイト」にある。積み重ねてきた技術力で競争力を発揮することは、ホンダが最悪期を脱するひとつの解になるのではないか。

ホンダはEV（電気自動車）の開発中止などで2.5兆円規模の損失を計上するが、その程度の損失ではびくともしないほど財務は健全だ。二輪事業を含めた本業のフリー・キャッシュフローは9000億円に上るなど、キャッシュ創出力も高い。しかし、ホンダには「致命的弱点」が存在する。本稿では、トヨタ自動車、日産自動車、フォルクスワーゲングループ、ゼネラルモーターズ、ステランティス、フォード・モーターの6社とホンダの財務や業績を徹底比較し、同社の喫緊の課題を明らかにする。ホンダがEV戦略を軌道修正するのと同時並行で、補強しなければならない弱点とは何か。

4月上旬、日産自動車時代の元同僚であり、台湾・鴻海（ホンハイ）精密工業でEV事業を率いる関潤氏に会ってきた。iPhoneの受託生産で世界的企業に成長した鴻海は今、「AI・半導体・次世代通信」を武器に、EV分野で自動車産業の変革に挑もうとしている。その鍵を握るのが、設計・開発と製造を分ける「水平分業」という考え方だ。半導体業界では、台湾TSMCのような受託製造企業と、設計に特化したファブレス企業の分業が世界標準になった。では、クルマも同じ道を歩むのか。「擦り合わせ」こそが自動車産業の競争力の源泉だと考えてきた筆者が、鴻海のEV戦略と「自動車ファブレス化」の可能性を考察する。

国内新車市場で異変が起きている。長年のファンからは「買いたいクルマがない」、ディーラーからは「売れるクルマがない」などといわれるホンダや日産に対して、存在感を増しているのがスズキだ。新車販売ランキングでは、王者トヨタに次ぐ位置付けを明確にした。「明暗」が浮き彫りとなった理由とは。

日本の自動車市場は「EV不毛の地」とまで言われるほど、EV普及率が低い。にもかかわらず、米テスラと中国BYDが日本攻勢に改めて舵を切るという。イラン情勢の影響でガソリン価格の高騰が懸念される中、EVが再び注目される可能性もあるが、果たして……。

日本の電機メーカーは、なぜ薄型テレビで敗北したのか。その核心は「半導体チップ1枚」にあった――。日立製作所の元会長の中西宏明氏が遺した言葉が、時を経て自動車業界に突き刺さっている。クルマの知能化・ソフトウエア化が加速し、開発の主戦場が激変してきた50年史をひもとく。かつての電機業界と同じ轍を踏むリスクが高まる中、伝統的な自動車メーカーに活路はあるのか。

ホンダは、日本国内のディーラー網の再編を進めている。だが、EV（電気自動車）で2.5兆円規模の損失を計上する裏で、ディーラーからは、国内販売網を統合し、販売会社の規模を拡大することのリスクを指摘する声が上がり始めている。EVを巡るホンダの迷走を見て、「今後もホンダの看板を背負っていて良いのか」と迷い始めた販売会社幹部もいる。本稿では、国内ディーラー網に焦点を当て、ホンダの国内事業の課題を明らかにする。

ソニー・ホンダモビリティの電気自動車（EV）「アフィーラ」の開発中止が決まった。鳴り物入りで始まった大型協業は、なぜ行き詰まったのか。かねて異業種タッグの難しさを問うていた筆者に対し、同社の川西泉社長はどう応じていたのか。単なる戦略の誤算では済まされない構造的課題の本質に迫る。

ホンダはEV（電気自動車）の開発中止などで2.5兆円規模の損失を計上するが、その程度の損失ではびくともしないほど財務は健全だ。二輪事業を含めた本業のフリー・キャッシュフローは9000億円に上るなど、キャッシュ創出力も高い。しかし、ホンダには「致命的弱点」が存在する。本稿では、トヨタ自動車、日産自動車、フォルクスワーゲングループ、ゼネラルモーターズ、ステランティス、フォード・モーターの6社とホンダの財務や業績を徹底比較し、同社の喫緊の課題を明らかにする。ホンダがEV戦略を軌道修正するのと同時並行で、補強しなければならない弱点とは何か。

新型日産ルークスと三菱デリカミニが街を走り始めた。2台は基本メカニズムを共用する兄弟車だ。ルークスは5年ぶり。デリカミニは2年半ぶりのモデルチェンジとなる。デリカミニのモデルチェンジサイクルが短いのは、先代がeKスペースの名称を変えたモデルとして登場したからだ。

戦後の日本経済の成長をリードした自動車業界の経営者で、最も敬愛されているのは誰か。自動車業界アンケートで347人に、「尊敬できる歴代経営者」を挙げてもらい、ランキングを作成した。創業家出身者が上位を占める一方、意外な外国人経営者が健闘を見せた。クルマへの愛が伝わってくる“尊敬する理由”も含めて大公開する。

なぜ今春は自動車業界で、社長交代や経営陣刷新がこれほど集中するのか？とりわけトヨタと、いすゞの社長交代はある意味、サプライズだった。両社とも3年という短い期間での交代。本来であれば3年という期間は、社長業をやり切る期間ではないと筆者は考える。26年度の動きを予測するためにも、各社の人事のポイントを見直しておこう。