日産自動車

日産自動車は「アリア」を、新生・日産のアイコンにしようとしていた。が、まさかの大失敗。生産遅延もさることながら、さらに重大なミスが“致命傷”となった。試乗記も交えて考察する。

かつて高級車に限定されていた先進運転支援システム（ADAS）が軽自動車にまで装備されるようになった。だが、多くのディーラーはこうしたテクノロジーの普及に対応できずにいる。2024年は大手自動車メーカー各社が次世代電気自動車（EV）を相次いで発売するが、ディーラーの対応が遅れれば、自らの存在意義を問われる事態になりかねない。

少子高齢化で、国内での自動車販売が頭打ちになる中、異業種からのディーラー事業への参入が目立ってきている。野心を抱き、ディーラー事業に参入した企業が狙う“勝ち筋”とその勝算を明らかにする

新卒の就職者数は、企業の成長力や経営戦略、さらには“序列”を表す分かりやすいバロメーターだ。高学歴の学生を数多く採用できていれば、それだけブランディング力が高いことの証左であるし、新卒採用の増加数も業績の勢いを示す材料といえる。本稿では、自動車・機械業界における、東京大学からMARCH・関関同立までの「難関大学」の就職者数の割合が高い企業のランキングをお届けするとともに、ここ10年での新卒の就職者の増加数と各大学の内訳を完全網羅したデータをつまびらかにする。これを見れば、業界内での企業の採用傾向が一目瞭然だ。

日産自動車は軽自動車「ルークス」の新型モデルを投入する。三菱自動車も“兄弟車”となる「デリカミニ」の新型モデルを発表し、国内軽自動車市場における両社の協業の重要性が改めて浮き彫りとなった。

日産自動車「GT-R」が8月26日に生産終了しました。3世代にわたってファンに愛された歴史と背景を写真とともに振り返ります。名車であり、3度の復活を遂げたGT-R。4度目の復活を実現するには、何が大切でしょうか？

かつて「日系の牙城」と呼ばれた東南アジアの自動車市場で、勢力図が静かに塗り替えられつつある。タイでは日系メーカーのシェアが低下し、中国のBYDなどが侵食し始めている。背後には、単なる安さや航続距離の競争を超えた新潮流――EVと自動運転の融合がある。その中核を握るのは意外にも、スマートフォンで知られる通信機器大手の中国ファーウェイだ。わずか5年で中国自動車メーカーの“頭脳”を支える存在となり、車載OSから半導体までを一手に供給する。その姿は、かつてパソコン市場を支配した「ウィンテル」を想起させる。東南アジアを足掛かりに、中国発の新たな標準が広がれば、日系を含む外資勢の優位は崩れかねない。その最前線で何が起きているのかを探った。

日産自動車が、神奈川県横須賀市の追浜工場と平塚市の日産車体・湘南工場における車両生産を終了します。筆者は、カルロス・ゴーン体制前～ゴーン改革中、今はなき村山工場に隣接する施設で安全運転のインストラクターを務めていました。今回は、元・中の人から見た日産のリストラについて思うところを書きます。

8月6日、セブン＆アイ・ホールディングスは2030年に向けた新たな中期経営計画を発表しました。その達成で重要な役割を担っているのが、国内コンビニ事業を行うセブン-イレブン・ジャパン（SEJ）です。5月に就任した同社の阿久津知洋社長は、今回の新中計に先んじて、社内で戦略の発表と100日プランを実行。ダイヤモンド編集部はその内容が示された戦略マップを入手しました。そこには、新中計では具体的に説明されなかった国内コンビニ回復へ向けた具体策が並んでいました。阿久津体制での4人の参謀の実名と共に詳報します。

インターネット上には勤務先の給料や待遇などへの不満があふれる。ダイヤモンド編集部は、企業の与信管理を支援するベンチャーが集めた大量の口コミデータなどを基に、働き方に関する従業員の不満が多い“ブラック”企業ランキングを作成した。口コミ投稿数でトップとなったのは、誰もが知っている超有名企業だった。

世界の主要自動車メーカーの4～6月期決算が出そろいつつある。決算内容からはトランプ関税が各社の業績に与える影響が鮮明に表れた。自動車業界は現在、“100年に1度”の大変革期を迎えている。こうした中、トランプ関税は、世界の自動車業界再編を加速させる“起爆剤”となる可能性がある。もし日本メーカーが有効な生き残り戦略を打ち出せなければ、海外企業による買収の標的となる恐れもある。

トランプ米大統領の関税戦争は、世界の自動車メーカーに合計120億ドル（約1兆8000億円）近い打撃を与えている。恐ろしい現実は、これが始まりにすぎないかもしれないということだ。

インターネット上には勤務先の給料や待遇などへの不満があふれる。ダイヤモンド編集部は、企業の与信管理を支援するベンチャーが集めた大量の口コミデータなどを基に、働き方に関する従業員の不満が多い“ブラック”企業ランキングを作成した。口コミ投稿数でトップとなったのは、誰もが知っている超有名企業だった。

近年、企業による社員待遇の向上が続いている。人手不足や物価の上昇など背景は複数考えられるが、なにより、企業が成長するためには年収アップで人を引き付ける必要がある。ダイヤモンド編集部では、統計専門調査会社の協力の下、自動車業界37社の3年後の年収を大胆予想した。

自動車各社の2025年4～6月期決算が8月7日までに出そろった。トヨタ自動車は純利益が前期比37％減の8413億円、ホンダは二輪事業がけん引したことにより全社で最終黒字を確保したものの、四輪事業は赤字に転落した。トランプ関税の逆風下での決算で、ハイブリッド車に重心をシフトする戦略の見直しが相次いでいる。

日産自動車は2025年7月、社債で約8600億円を調達した。最大利率が8.125％であることから、利払い負担の増加が懸念されている。これまで、いくら利払いが増加したか、明らかになっていなかった。ダイヤモンド編集部の試算により利払い負担の増加が判明した。一体いくらなのか。本記事ではインパクトを実額で示す。

日産自動車は7月30日、25年4～6月期決算を発表し、最終損益は1158億円の赤字に沈んだ。それでも、エスピノーサ社長体制下で、「反転攻勢の兆し」が見えつつある。エスピノーサ氏が社長就任前に自ら“仕込んだ施策”は実を結ぶのか。日産の経営再建の可否に迫った。

自動車業界は就業人口が多く、日本経済の中での存在感は極めて大きい。春闘では、トヨタ自動車が、賃上げのけん引役としての役割を果たしてきた。そんな自動車業界の社員の待遇を明らかにすべく、自動車メーカー主要9社の給与ランキングを作成した。1位はトヨタの年収980万円超だったが、「増加額も増加率もトップ」の“攻めの賃上げメーカー”が浮かび上がった。

人気の特集『氷河期、バブル…どの世代が損をした？5世代を比較！ 主要100社の「20年間年収推移」』。団塊、バブル、就職氷河期、ゆとり――。どの世代が得をして、どの世代が割を食っているのでしょうか？この疑問に答えるために、ダイヤモンド編集部は過去20年間を10年刻みにして、5世代それぞれの平均年収と主要100社内のランクの推移を独自に試算しました。半導体や自動車、電機、銀行、商社、不動産など約30業界について、世代別に各社の年収を徹底比較します。人気特集と連載を振り返る『見逃し厳禁！編集部イチ推し 人気特集』では、2本の記事を紹介します。（ダイヤモンド編集部・情報は記事公開時点のもの）

7月4日に発表された25年上半期の「車名別新車販売台数」は、衝撃的な結果だった。日産車がトップ10にひとつも入らなかったのだ。そして7月15日、日産は神奈川県の追浜工場における車両生産を2027年度末に終了すると発表した。追浜工場は1961年に操業開始、「ブルーバード」や「マーチ」、近年はノートなど主力車種を生産してきた。