ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）が実施した調査によると、エコノミストらは米経済が今後12カ月の間にリセッション（景気後退）入りする確率を44％へと大幅に引き上げた。これは通常、リセッション入り直前もしくはリセッション中でなけれな見られない水準だ。4月の調査では28％、1月の調査では18％だった。WSJが2005年に同様の質問を開始して以来、リセッション入り予想が44％に達したことは実際の景気後退期以外ではほぼない。2007年から09年まで続いたリセッションが始まった07年12月の時点では38％だった。また直近の景気後退期が始まった20年2月も26％にとどまっていた。エコノミストらはリセッションの確率を引き上げた要因として、借り入れコストの上昇や猛烈な物価上昇のペース、サプライチェーン（供給網）の問題、そしてウクライナでの戦争によるコモディティー（商品）価格への影響などを挙げている。