インフレで消費者の懐事情が苦しくなっても、大麻はまだ買い物リストの中に入っているという初期の兆候が示されている。だが、同じ「シンストック（罪深い銘柄）」でも、優れた価格決定力を持つたばこなどと対等になるには苦戦を強いられるだろう。米国の大麻市場はこれまでも景気下降局面を経験しているが、合法的な産業としては初めてだ。成人向けの大麻販売を全米で初めて許可したコロラド州でも、2014年に販売が開始されたばかりである。大麻関連企業が、たばこや酒類同様に、景気後退（リセッション）下でも需要が安定し、信頼性のあるものだと示せば、株価の大幅上昇という待望の事態が訪れる可能性もある。米国の大麻関連銘柄で構成されるバスケットに連動する上場投資信託（ETF）「アドバイザーシェアーズ・ピュア・カンナビスETF」のパフォーマンスは、S&P一般消費財指数が年初来横ばいであるのに対し、同53％安となっている。