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新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミック下で実施された、職場いじめと労働者のメンタルヘルスの実態に関する調査の結果が報告された。労働者の15％が職場いじめに遭っていたこと、在宅勤務の開始は職場いじめに遭う確率を下げるものの、男性では精神的苦痛や希死念慮の増加につながっていたことなどが明らかになった。神奈川県立保健福祉大学大学院ヘルスイノベーション研究科の津野香奈美氏らの研究によるもので、詳細は「BMJ Open」に11月2日掲載された。
職場でのいじめは労働者のメンタルヘルスに悪影響を及ぼすことが想定されるが、その実態は明らかになっていない。また、COVID-19パンデミックに伴い人々の生活はそれまでと一変し、特に労働者では雇用環境の悪化や在宅勤務の開始などにより、新たなメンタルヘルスへの負荷が加わったと考えられる。津野氏らはこれらの点について、COVID-19パンデミックの社会・医療への影響を把握するために実施された大規模調査「JACSIS（Japan COVID-19 and Society Internet Survey）研究」のデータを解析し検討した。
JACSIS研究は、国内でのパンデミック第2波から第3波の合間にあたる2020年8～9月にwebを用い、性別、年齢、居住地を人口構成に一致させた上で無作為に抽出された調査パネルに回答を依頼し実施された。2万8,000人が回答した時点で受付を締切り。本研究では無職の人や不自然な回答を除外して、有職者1万6,384人を解析対象とした。その主な特徴は、平均年齢45.7±13.8歳、男性58.6％であり、経営者が5.7％、管理職12.3％、管理職以外の正社員44.0％、契約または派遣社員8.7％、アルバイト18.7％など。業種は製造業が16.8％で最も多く、その他は全て10％未満だった。
「パンデミックに伴い身体的負荷が増えたか？」に「はい」と答えた人が20.7％で、心理的負荷については33.1％が「増えた」と回答した。26.5％の人は在宅勤務を行っており、そのうちの8.4％はパンデミックに伴い在宅勤務を開始し、18.1％はパンデミック前から行っていた。「2020年4月から半年間で職場いじめに遭ったか？」との質問には14.9％が「はい」と回答し、17.9％は「職場いじめを目撃した」と答えた。また、8.8％は精神的苦痛が重度と判定され（K6という評価スコアが24点中13点以上）、11.5％は過去半年間に「死にたいと思ったことがある」と回答した。
