「投資にウマい話はない」としたら、なぜ株式投資を勧めるのか

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「国債より株式投資の方がリスクもリターンも大きい」理由とは？

「投資にウマい話はない」としたら、なぜ株式投資を勧めるのか。その理由を簡単に説明しておこう。

　株式会社は、株主資本（株式の発行）と負債（銀行などからの借り入れ）によって資金を調達し、それを元手に事業を運営している。事業から得られた利益は資本に組み込まれる（一部は株主に配当される）から、株価は原理的には資本の増減によって決まる。事業が成功して株式数に対して資本が大きくなれば株価は上がるし、逆に資本が減少すれば株価は下がる。

Photo :Yotsuba / PIXTA(ピクスタ)

　株式会社は、負債によって資本にレバレッジをかけている。資本と負債の割合が同じならレバレッジは2倍で、利益が5％増えれば（理屈のうえでは）株価は10％上がる。その一方で、利益が5％減れば株価は10％下落するはずだ。

　アメリカでは「会社の負債は大きければ大きいほどいい」といわれるが、成長企業ではレバレッジの高いハイリスク・ハイリターンの資本構成の方が株価が大きく上昇する。これは株式の信用取引の原理と同じだ。

　経済成長率とインフレ率、金利は（おおよそ）連動する。経済成長率が3％で、インフレ率も金利も3％なら実質金利（金利－インフレ率）はゼロで、国債を購入しておけばインフレのリスクに保険をかけられるが、それ以上の利益を得ることはできない。一方、国債は国家が元本と利払いを保証する「無リスク資産」なので、新発債を購入して満期まで保有していれば、その間の価格がどれだけ変動しようとも損をすることはない。

　それに対して株式に投資する場合は、国債よりもともとボラティリティが大きいうえに、資本にレバレッジがかかっている分だけ株価の上昇／下落率が大きくなる。上場企業の平均的なレバレッジを2倍として、経済成長率の分だけ利益も増減するとするならば、経済成長率が3％なら株価は（レバレッジ2倍で）6％上昇するし、逆に経済成長率がマイナスだと株価の下落幅もレバレッジの分だけ大きくなるはずだ。これが、「国債より株式投資の方がリスクもリターンも大きい」といわれる理由だ。

　株式市場にはよいときも悪いときもあり、不況や暴落なども起きるが、それでも長期的に見れば、「もっとゆたかになりたい」「もっと幸福になりたい」というひとびとの欲望を駆動力に、グローバル市場はずっと拡大してきた。市場全体の成長率が（長期的には）プラスであれば、資本にレバレッジがかかっている分だけ、株式投資のパフォーマンスは国債を上回る。金融市場を長期で見れば、まさにこのとおりのことが起きているのだ。

　これは私の個人的な意見ではなく、「株式への長期投資はプラスサムのゲーム」というのがファイナンス理論の大前提だ。だからこそ“投資の神様”といわれるウォーレン・バフェットも、ラスベガスとウォール街を攻略した“最強のハッカー”であるエドワード・ソープも、「個人投資家はインデックスファンドに投資するのがいちばん」と述べているのだ。

※この記事は、書籍『シンプルで合理的な人生設計』の一部を抜粋・編集して公開しています。