陰謀論集団のQアノン。そして日本のQアノン的存在は「Jアノン」と呼ばれる。各地でデモを行うJアノンだが、そこには統一教会の分派であるサンクチュアリ教会が深く関わっている。彼らの実態を藤倉善郎が解説する。本稿は、石井大智編著・清義明、安田峰俊、藤倉善郎著『2ちゃん化する世界 匿名掲示板文化と社会運動』(新曜社)の一部を抜粋・編集したものです。
トランプ支持デモ団体の連絡先は
サンクチュアリ教会の電話番号
Wikipediaより
日本のQアノン的な集団は、ネット上では「Jアノン」とも呼ばれる。その中心は、サンクチュアリ教会や幸福の科学だ。米大統領選前後、頻繁に路上デモを繰り返した主要勢力として最も目立った存在だった。そのため、当時「Jアノン」という総称があてられた。
ネット上で発生した総称なので、JアノンにQAJF(日本におけるQアノンの先駆け的存在「Q Army Japan Flynn」)を含めるべきか否か等、明確な定義や線引きはない。とは言え、これら宗教系の運動は「Q」を自称しておらず、その主張はQAJFに比べて遥かに強い日本特有の色を帯びていた。ここではさしあたって、これら独自色の強い一群を「Jアノン」と捉えたい。
Jアノンは、QAJFの登場から約1年遅れて台頭した。
2020年11月12日に行われた首相官邸前でのトランプ支持集会の主催者は、「トランプ大統領を支援する会」「日米同盟強化有志連合」「自由と人権を守る日米韓協議会」の3団体。路上での活動以外の実態は不明だが、各団体に日本サンクチュアリ協会の関係者が関わっている。中でも「自由と人権を守る日米韓協議会」には、日本サンクチュアリ協会の会長・江利川安栄氏が関わっている。統一教会の日本支部に当たる日本統一教会で、かつて第7代会長を務めた人物だ。
2020年11月29日に銀座で、12月20日に大阪で、それぞれデモを主催した「トランプ米大統領再選支持集会・デモ実行委員会」。この団体と前述の3団体の関係ははっきりしないが、デモのチラシのデザインが似ていることなどから推察するに、関連団体かもしくは支援者が重なっているように見える。
前述の3団体のうちの1つ「トランプ大統領を支援する会」の事務局長・小林直太氏も日本サンクチュアリ協会の関係者。統一教会信者だった2011年にはさいたま市議会議員選挙に立候補し落選した人物だ。彼は繰り返し「トランプ米大統領再選支持集会・デモ実行委員会」によるデモにも参加し、事前告知や参加レポートを自身のフェイスブックに投稿している。
2021年1月17日に福岡でもデモが行われたが、こちらは「日本の自由と平和を守る会 福岡」が主催で「トランプ米大統領再選支持集会・デモ実行委員会」が協賛。チラシに記載された主催者の代表者は、福岡県にある「九州有明サンクチュアリ教会」の教会長・松本昌昭氏と同姓。連絡先電話番号は日本サンクチュアリ協会のウェブサイトに掲載されている同教会の番号と同じだった。
各団体がサンクチュアリ教会と完全にイコールなのか、あるいは関係者や信者以外の活動家などと連携した混合部隊なのかはわからない。サンクチュアリ教会がもともと属していた統一教会は、古くから関連団体「国際勝共連合」等を通じて日本の保守活動家たちと連携し人脈を作ってきた。サンクチュアリ教会も統一教会時代の人脈や実績を活かして外部の保守活動家と連携していると見るのが自然だろう。
独自路線を突っ走る
サンクチュアリ教会
サンクチュアリ教会が統一教会から分派したのは2015年。教祖・文鮮明の死去後に教団内で起こった後継者争いの影響で、鮮明を教祖、7男・亨進氏を直接の指導者として設立された。日本では宗教法人ではなく一般社団法人「日本サンクチュアリ協会」が正式名称で、法人設立は2016年である。
彼らの「アノンぶり」は、むしろ本拠を置くアメリカでの活動の方が活発だ。日本サンクチュアリ協会の活動はアメリカ本部の動きに呼応したものと捉えて良さそうだ。
公式サイトによると、アメリカペンシルベニア州に本部を置き、現地では「サンクチュアリ教会(Sanctuary Church)」と名乗っている。指導者である亨進氏もアメリカで活動している。
Qアノンによる議事堂襲撃事件の直前には議事堂前の広場で抗議集会が開かれており、亨進氏は自らその集会に参加。襲撃には加わっていなかったようだが、混乱する現場の様子をユーチューブで公開している。
アメリカのサンクチュアリ教会は、銃を持つ権利を主張する団体としても知られる。銃を聖書に登場する「鉄の杖」として宗教的に神聖なものとすら捉えている。
2018年3月2日には『ワシントン・ポスト』が、同年2月末にサンクチュアリ教会の合同結婚式の様子を伝えた。参列者たちはライフル銃「AR15」などを持ち、銃弾をつなげて作った冠をかぶる者もいた。
私とともにカルト問題専門のニュースサイト「やや日刊カルト新聞」を運営し、統一教会問題や反ワクチン問題を取材しているジャーナリストの鈴木エイト氏は、サンクチュアリ教会と銃の関係をこう語る。
「統一教会は多くのグループ企業を擁しており、その中には銃メーカーもあります。もともと文鮮明も銃が好きで、彼の存命中から統一教会は開発や販売を手掛けてきた。日本にも古くから統一教会系の銃砲店があります。文鮮明の死後、妻・韓鶴子と子どもたちの間で後継者争いが起こり、韓が後継者として実権を握りました。一方で、文と韓の間に生まれた14人の子ども(3人はすでに死去)のうち4男の文国進が銃メーカーのカーアームズ社を受け継ぎました。彼が、分派してサンクチュアリ教会の指導者となった7男の亨進を経済的に支援しています。
もともと統一教会に銃を崇拝する教義があったわけではないのですが、こうした背景もあってサンクチュアリ教会の銃マニアぶりが加速した。アメリカにおける銃を持つ権利を主張したり、大統領選で不正があったと主張して武装闘争を連想させるようなメッセージを発信したりもしています。宗教的な教えとは少し違う印象はあるものの、サンクチュアリ教会の重要な思想として、ある種の教義のようなものになっているように見えます」
本家の統一教会も、もともと反共産主義という点でQ・Jアノンとの親和性がある。
統一教会は1960年代に日本で「国際勝共連合」を設立し、反共運動を展開してきた。対日本共産党は言うまでもなく、中国や北朝鮮についても共産主義国家である点を批判し続けている。教団のグループ企業が北朝鮮に進出し自動車製造や観光開発等の事業を展開している一方で、日本やアメリカでは反共産国家を旗印に保守運動や保守的な政治権力に食い込む。そんな立ち回りを見せてきた。
統一教会系のメディアである「世界日報」は、たとえば大統領選でトランプ氏が当選を確実とした2016年より前の2014年に、〈天安門25年、中国共産党独裁に未来はない〉とする社説を掲載している。2020年1月には、やはり統一教会系英字メディアである「ワシントン・タイムズ」が、新型コロナウイルスの起源について中国の生物兵器研究に関係しているとする記事をネット配信。11月には世界日報が、〈バイデン氏 不正の疑い拭えぬ「勝利」〉と題する記事をネット配信。ワシントン・タイムズに掲載された記事の日本語訳として〈バイデン氏息子 中国から巨額資金〉という記事も配信し、トランプの政敵への批判も行っている。
特にワシントン・タイムズは、コロナ関連や大統領選関連ではフェイクニュースの発信源の1つとして扱われることもある。しかし世界日報はお構いなしに、バイデンが大統領に就任して以降も、こまめにトランプの動向や発言を紹介している。
「トランプ支持、反中国という点で、統一教会はQアノンやサンクチュアリ教会と向いている方向は同じです。ただ、関係者がネット上で過激なパフォーマンスを見せたり、路上でトランプ支持のデモ活動をしたりした話は聞きません。日本の統一教会は勝共連合の傘下に勝共UNITEという青年組織を擁しており、安倍晋三が首相だった頃には安倍を応援するデモや街宣も行っていました。しかしトランプに関してそういった表だった動きはない。彼らは彼らなりに、世間から過激と見られたり奇異に捉えられたりする活動を避けたがる傾向があるので、そういう理由かもしれません。逆にサンクチュアリ教会は、銃愛好集団という側面も含めて、独自路線を隠すことなく突っ走っています」(前出の鈴木氏)







