病気休暇の取得に対するハードルが下がりつつあるが、一部の企業はこれを問題視している。米労働者にとって病気休暇を取らないことは長い間、名誉の証しだったが、最近はそうした意識が大幅に薄れている。従業員の給与データによると、新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）以降、米国人が1年間に取得する病気休暇の日数が急増している。コロナへの感染やRSウイルスなど数日間出勤停止になることもある疾患の増加が一因だが、管理職や人事担当幹部は多くの米国人の仕事への関わり方が大きく変化していることも理由に挙げている。例えば、メンタルヘルスなどの理由で病気休暇を使い切る従業員が増えている。企業の幹部や採用担当者によると、弱いとか信頼できないという印象を与えることを恐れて病気休暇の取得を嫌がったであろう年長の労働者とは異なり、若者は与えられた福利厚生を最大限に利用する権利があるという意識がより強い。失業率が過去最低水準にとどまる中、労働者の自信は強まる一方だ。