厳しい値下げ競争に苦しむピーコックだが、イオンのインフラなどの活用で再建を図る
Photo by Toshiaki Usami

 イオンは4月1日、Ｊ.フロント リテイリング子会社の食品スーパー、ピーコックストアを買収する。

 中期経営計画で「大都市へのシフト」を掲げるイオンは都市部での出店を加速しており、すでに「まいばすけっと（約330店）」「アコレ（約40店）」「マックスバリュ関東（約20店）」などを展開。約80店を持つピーコックが加わることで、都市部における食品スーパー事業は一気に拡大する。

 食品スーパー各社の値下げ競争が続く中、ピーコックの業績は厳しく、2013年2月期は37億円の当期赤字となった。イオンは物流やシステムなどのインフラ、電子マネー「WAON」、プライベートブランド「トップバリュ」などを活用し、再建を図る。一方、Ｊ.フロントは食品スーパー事業を切り離し、中核事業である大丸松坂屋百貨店やパルコに注力する。

 だが、今回の買収話には別の事情も透けて見える。

 イオンは11年、パルコの筆頭株主だった森トラストと連携してパルコ経営陣を刷新。その過程で、パルコとイオンは対立を強めた。しかし、森トラストは昨年3月、保有するパルコ株すべてをＪ.フロントに売却。それまでイオンとの提携協議に反発してきたパルコだが、Ｊ.フロントの傘下に入るのを歓迎したことで、イオンの怒りは頂点に達した。

 結局、Ｊ.フロントはパルコへＴＯＢ（株式公開買い付け）を行ったがイオンは応じず、第2位株主にとどまった。

 それからわずか4カ月しかたっていない昨年12月、「Ｊ.フロントからピーコック売却の打診があった」（イオン）のだ。

 パルコ争奪戦をめぐり敵同士だった両社が急接近した理由は何か。

「要するに、パルコを略奪したＪ.フロントが、イオンに対して“落とし前”をつけたということ」だとある業界関係者は解説する。