2023年のニュースの見出しを読むと、消費者ブランドは性的少数者であるLGBTQの問題に関して大きな痛手を被ったかのように見えたかもしれない。数十社の企業がLGBTQなどの権利を啓発する活動「プライド月間」への支持を表明したことなどがソーシャルメディア上で批判され、ボイコットに直面するケースもあった。この騒動で減収となった企業もある。ただ、それはあくまで見出しの話だ。実際のところ、企業は脅迫やボイコットに屈せず、マーケティングにおけるLGBTQのインクルージョン（包摂）とリプレゼンテーション（公正な表現）を支持し続けている。例えば、各種業界から60社以上が6月末にLGBTQ擁護団体「GLAAD」の共同声明に署名し、LGBTQへの支持を表明した。