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新型コロナウイルスの影響で冷え込む世界経済。企業は外出の禁止・自粛が求められる消費者の行動変化に対応する必要がある。対策を練る上で、顧客との「オンライン」での接点を強化し不況を「チャンス」に変えようとしているD2Cブランドの戦略は、多くの企業にとって参考になるだろう。元ベンチャーキャピタリストで米国のスタートアップに関する情報を発信するポッドキャスト「Off Topic」の配信者が解説する。（Off Topic運営 宮武徹郎）
コロナの感染拡大は方向転換の「シグナル」
「習慣は21日で身につく」――。これは50年以上前の自己啓発本に書かれていた話だ。だが新型コロナウイルス影響下で世界中の人々が少なくとも3週間以上もの期間を家で過ごす今、まさに新しい“消費者習慣”が生まれようとしている。
中国ではインターネットの利用時間が平均6.1時間から7.3時間に伸び、YouTubeなど短尺動画のDAU（1日あたりのアクティブユーザー）は4.92億人から5.69億人へと上昇した。米国では映画館などの“リアル”から、NetflixやDisney+などの動画ストリーミングサービスへと消費は移行している。
Facebookはスマートフォンに可能性を見いだしてモバイルシフトした。コロナの感染拡大による経済不況もまた、あらゆる業界に方向転換の必要性を示している。
特に顧客との「直接的な接点」を持つD2C（Direct to Commerce、メーカーやブランドが自らのECサイトを通じて直接商品を販売すること）企業は、各国で外出の禁止・自粛が求められているこの激動の時代に急変する消費者行動を読み解き、ブランディングやマーケティングの戦略に生かす必要がある。そして戦略を立案する上での鍵は「コミュニティのオンライン化」と「メッセージ配信の最適化」だ。
