「高血圧は、脳卒中や心疾患の最大のリスク要因です。日本国内の高血圧患者は推定薬4300万人。しかし、そのうちで適切に血圧がコントロールされているのは1200万人に過ぎません。糖尿病の治療費が年間約1.3兆円に対し、高血圧は年間約1.9兆円。公衆衛生学的に見ても、高血圧の患者さんにアプリを通じて治療に介入することは、非常にインパクトがあります」

 背景には、高齢化などで増加の一途をたどる医療費の問題がある。昨年9月に発表された厚生労働省の医療費の概算は、2018年度が総額42兆6000億円、前年度比で約3000億円増加し、2年連続過去最高を記録している。

 治療用アプリを開発する理由について佐竹氏は「ソフトウェア、アプリを使った治療が、現在の投薬治療や医療機器の治療と比較し、同等以上の治療効果、診療の効果を出しうる可能性がある。極めて費用対効果が高い」と語る。アプリを活用することで、降圧薬を服用していない患者の血圧をコントロールすることで、医療費削減に貢献できる。

降圧剤の投薬前の患者を対象に生活習慣を改善

高血圧治療アプリのイメージ 提供:CureApp高血圧治療アプリのイメージ 提供:CureApp

 高血圧の治療では、減塩、ダイエット、運動、睡眠、ストレス、タバコなどの嗜好品などさまざまな生活習慣を改善していく必要がある。しかしながら、患者が自力で生活習慣を改善することは難しい。また、降圧薬を一度服用すると、基本的には生涯服用し続けなければならない。そこで、降圧剤の投薬前の患者をターゲットに、生活習慣に介入するというのがアプリの狙いだ。

「1カ月に1回、2カ月に1回の診察では、高血圧の患者さんに対して時間的に十分な介入が難しい。また、患者さんによって、高血圧を引き起こしている原因も違います。しかし、今回の高血圧治療用アプリを利用することで、血圧の測定など日々の体調を記録することはもちろん、患者さん個々の原因に応じた介入をすることができます」(佐竹氏)

 医師から処方された高血圧治療用アプリは、診察時以外の空白期間にアプリから各患者の生活習慣記録やアプリと連動するIoT血圧計を通じ、患者のリアルタイムの状況を取得。それをアルゴリズムが解析して、医学的エビデンスに基づいた最適な治療ガイダンスに加え、個々にカスタマイズされたメッセージなどにより、診療時以外の時間でもリアルタイムにサポートをする。このように従来だと把握しづらかった日々の血圧や運動などの生活習慣に関するリアルタイムのデータを医療従事者が入手し、診察時の生活指導に活用できる。