Photo:SOPA Images/gettyimages
2020年に始まったコロナ禍による落ち込みを脱した日本経済。ただ、元通りになったわけではない。デジタル化や脱炭素の潮流が加速し、円安や物価高の影響も続く。その結果、企業によって業績の明暗が分かれている。格差の要因を探るべく、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はニデック（旧・日本電産）や村田製作所などの「電子部品」業界4社について解説する。（ダイヤモンド編集部 濵口翔太郎）
ニデックが3Q過去最高決算も
純利益予想を下方修正
企業の決算データを基に「直近四半期の業績」に焦点を当て、前年同期比で増収率を算出した。今回の対象は以下の電子部品業界4社。対象期間は2023年8～12月期の四半期（4社いずれも23年10～12月期）としている。
各社の増収率は以下の通りだった。
・ニデック（旧・日本電産）
増収率：4.4％（四半期の売上高5940億円）
・村田製作所
増収率：4.9％（四半期の売上高4394億円）
・京セラ
増収率：マイナス1.3％（四半期の売上高5074億円）
・TDK
増収率：マイナス4.7％（四半期の売上高5593億円）
電子部品業界の四半期増収率は、ニデックと村田製作所はプラス、京セラとTDKはマイナスと明暗が分かれた。
このうちニデックは、24年3月期第3四半期（23年4～12月期）の累計決算においても増収増益を達成。同期間の業績として「過去最高」を記録した。
一方、村田製作所は上半期（23年4～9月期）におけるパソコンや家電向け部品の売り上げ減などが響き、第3四半期累計では減収減益となった。京セラやTDKも第3四半期累計決算が減収減益となっており、累計決算はニデックの「独り勝ち」といえる状況だ。
ところがニデックは、24年4月期の通期業績予想で売上高を1000億円上方修正したものの、営業利益を400億円、純利益を300億円下方修正した。
ニデックに何があったのか。次ページでは各社の増収率の推移を紹介するとともに、ニデックが直面した「落とし穴」について解説する。
