『インベスターZ』（ｃ）三田紀房／コルク
三田紀房の投資マンガ『インベスターZ』を題材に、経済コラムニストで元日経新聞編集委員の高井宏章が経済の仕組みをイチから紐解く連載コラム「インベスターZで学ぶ経済教室」。第75回はM&Aの意義と、株式が持つ「3つの顔」について解説する。
「禁じ手」だったM&A
藤田家の御曹司である慎司は、日米戦争開戦の責任の一端は主人公・財前孝史の曽祖父で道塾学園投資部初代主将だった龍五郎にあったと糾弾する。孝史はその批判を、ルールに則った企業買収の結果に過ぎないと一蹴する。
最近は少々乱調気味だが、2024年に入って日本株の上昇が加速し、日経平均株価は史上最高値を更新した。株高の要因はいろいろと語りつくされているが、大きな要因のひとつは日本の株式市場が「買収アリ」の世界に転換したことだろう。
私が記者になった1995年の時点では、大手企業の間ではM&Aは「禁じ手」に近かった。
救済目的や両者合意のうえの「対等の精神」の合併はまれにあったが、敵対的買収などは野蛮な新興企業やハゲタカファンドのやり口で、まともな選択肢ではないと考えられていた。企業系列・グループで相互に株式を保有しあう「株式持ち合い」も根深く、敵対的買収を仕掛けたところで買い手に勝ち目は薄かった。
それが今や、ニュースで聞かない日はないほど、M&Aは日常的な出来事になった。子会社買収による親子上場の解消や、経営陣がファンドと組んで自社株を買い上げるMBO（マネジメント・バイアウト）などもごく一般的な戦略になっている。
株式が持つ「第3の顔」とは？
『インベスターZ』（ｃ）三田紀房／コルク
「M&Aアリ」が株価を押し上げるのは株式の「第3の顔」の重要性が高まるからだ。
平時には、株式は第1の顔、企業の儲けの分け前を受ける「利潤証券」として評価される。利益や配当が増えれば株価は上がり、業績が悪化すれば株価は下がる。おなじみの構図だ。投資尺度で言えば株価収益率（PER）や配当利回りなどが判断材料になる。
物的証券という第2の顔では、資産に着目して株式の価値が値踏みされる。理論上、企業が解散すれば、借金を返した後に残る財産＝純資産が株主に分配される。純資産と株価（時価総額）を比較する株価純資産倍率（PBR）が1倍を下回るのを「解散価値割れ」と呼ぶのは、物的証券の視点から見た評価だ。
そして、第3の顔である支配証券としての価値は、M&Aという株式市場の最もダイナミックな機能が発揮される場面で注目される。
文字通り、企業の経営権そのものを支配証券としてやり取りするとき、投資家はその時点でのカネやモノの価値だけでは測れない、ビジネスのポテンシャルに正面から向き合うことになる。買収価格に3～4割ものプレミアム（上乗せ）がつくのは、この第3の顔が露わになるからだ。
「買収は禁じ手」から「いつM&Aを仕掛けられるか分からない」へとゲームのルールが変わり、ぬるま湯だった日本の株式市場は、ヒリヒリするジャングルへと変わった。経営者は常に緊張を強いられ、株式市場は「M&Aアリ」を前提に株価がつく場に変質した。
株式投資について「投資したお金が企業に流れるわけではないから応援にならない」と冷めた見方をとる人は、市場で適正な株価がつくことの重要性を軽視している。
あなたが誰かの「売り」を受けとめて株式を保有し続けることは、株式市場の需給を引き締め、株価を高く保ち、その企業が「買収される側」ではなく「買収する側」に回るチャンスを高める。逆に、投資家に見限られて株価が低迷すれば、買収を通じて経営の刷新がはかられ、資本の最適化が進む。
そんな、マーケット本来のダイナミズムを備えた「普通の株式市場」になったことが、日本株復活の根底にはある。
『インベスターZ』（ｃ）三田紀房／コルク
『インベスターZ』（ｃ）三田紀房／コルク
