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2020年に始まったコロナ禍による落ち込みを脱した日本経済。ただ、元通りになったわけではない。デジタル化や脱炭素の潮流が加速し、物価高の影響も続く。その結果、企業によって業績の明暗が分かれている。格差の要因を探るべく、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はソニーグループ、パナソニック ホールディングス、シャープなど「総合電機」業界3社について解説する。（ダイヤモンド・ライフ編集部 笠原里穂）
ソニーグループが一転、増益予想
シャープは6四半期連続で減収
企業の決算データを基に「直近四半期の業績」に焦点を当て、前年同期比で増収率を算出した。今回の対象は以下の総合電機業界3社。対象期間は2024年4～6月期の四半期としている。
各社の増収率は以下の通りだった。
・ソニーグループ
増収率：1.6％（四半期の売上高及び金融ビジネス収入3兆116億円）
・パナソニック ホールディングス
増収率：4.5％（四半期の売上高2兆1217億円）
・シャープ
増収率：マイナス1.7％（四半期の売上高5320億円）
総合電機業界の主要3社では、ソニーグループ、パナソニック ホールディングスが前年同期比で増収、シャープが減収となった。
ソニーグループは5月に発表していた25年3月期通期の業績見通しを上方修正。当初、減益予想だった純利益を増益の見込みとした。その理由とは何だったのか。
また、3社で唯一、四半期増収率がマイナスとなったシャープは、6四半期連続で前年同期比減収に陥っている。苦境が続く要因とは。
次ページでは各社の増収率の推移を紹介するとともに、直近の業績について解説する。
