どうやって部下とチームを育てればいいのか? 多くのリーダー・管理職が悩んでいます。パワハラのそしりを受けないように、そして、部下の主体性を損ねるリスクを避けるために、一方的に「指示・教示」するスタイルを避ける傾向が強まっています。そして、言葉を選び、トーンに配慮し、そっと「アドバイス」するスタイルを採用する人が増えていますが、それも思ったような効果を得られず悩んでいるのです。そんな管理職の悩みを受け止めてきた企業研修講師の小倉広氏は、「どんなに丁寧なアドバイスも、部下否定にすぎない」と、その原因を指摘。そのうえで、心理学・カウンセリングの知見を踏まえながら、部下の自発的な成長を促すコミュニケーション・スキルを解説したのが、『優れたリーダーはアドバイスしない』(ダイヤモンド社)という書籍です。本連載では、同書から抜粋・編集しながら、「アドバイス」することなく、部下とチームを成長へと導くマネジメント手法を紹介してまいります。

「主体性」が育つ職場と、育たない職場――その差を生むリーダーの「小さな違い」とは?写真はイメージです Photo: Adobe Stock

小さなことであっても、部下の「自己決定権」を尊重する

 上司はなるべく「指示・命令」を控え、部下の「自己決定」に委ねる――。これこそが、部下の主体性を引き出す基本となります。

 なぜなら、人間は「自己決定」したときにだけ、「責任」が生じるからです。

 逆に言うならば、他者に決められたときには「無責任」になります。

 つまり、上司が「指示・命令」すると、部下は「無責任」になるということであり、「無責任」である限り、そこに「主体性」が育つことはありえません。

 ですから、部下の「主体性」を育てるためには、なるべく部下の「自己決定」を促すほうがいい。「上下関係」のもと「指示・命令」をするのではなく、あくまで部下と「対等な立場」で、部下に「協力」するというスタンスに徹する。

 そうすることで、部下の「主体性」「自律性」が発揮されるように促すのです。

部下の「主体性」を引き出す「問いかけ」

 そのためには、部下への「問いかけ」に工夫が必要です。

 部下に「自己決定」してもらう際に、最も高い自由度を部下に与えるのは、「開いた質問」を投げかけることです。

 たとえば、次のように「5W1H」を用いて、相手が自由に話せるように「問いかける」のです。

「あなたはどうしたい?(HOW)」
「あなたは締切をいつにしたい?(WHEN)」
「あなたは誰に仕事を頼みたい?(WHO)」

 次に自由度が高いのは、「A案、B案、C案と三つあります。あなたはどれでやりたいですか?」と、選択肢を提示し選んでもらう「問いかけ」です。

部下を育てる「小さな違い」

 最後に、選択肢が一つしかない場合であっても、相手に「自己決定」させる方法があります。

 それは「A案でやってください」と依頼するのではなく、「A案でやってもらえますか?」と疑問形にすることです。

 すると、部下にわずかながらも選択肢が発生します。「イエス」の他に「ノー」が発生するからです。

 もちろん、実際には、これは「業務命令」であり、部下が拒否することはできませんから、ほとんどのケースで、部下は「イエス」を選択するでしょう。

 しかし、「A案でやってください」と言えば、部下に「ノー」という権利を与えないことになりますが、「A案でやってもらえますか?」と聞けば、形式的ではありながらも、「ノー」という権利を与えていることに違いはありません。

 そして、部下も、上司が「ノー」という権利を与えてくれたことは認識するはずであり、そこに、わずかではあっても「自己決定」の要素が生まれるのも疑いのない事実です。

 このように、部下の「自己決定」を尊重する「微細な違い」を積み重ねることが、部下の「主体性」「自律性」を促すうえで重要な意味があるのです。

(この記事は、『優れたリーダーはアドバイスしない』の一部を抜粋・編集したものです)

小倉 広(おぐら・ひろし)
企業研修講師、公認心理師
大学卒業後新卒でリクルート入社。商品企画、情報誌編集などに携わり、組織人事コンサルティング室課長などを務める。その後、上場前後のベンチャー企業数社で取締役、代表取締役を務めたのち、株式会社小倉広事務所を設立、現在に至る。研修講師として、自らの失敗を赤裸々に語る体験談と、心理学の知見に裏打ちされた論理的内容で人気を博し、年300回、延べ受講者年間1万人を超える講演、研修に登壇。「行列ができる」講師として依頼が絶えない。また22万部発行『アルフレッド・アドラー人生に革命が起きる100の言葉』や『すごい傾聴』(ともにダイヤモンド社)など著作49冊、累計発行部数100万部超のビジネス書著者であり、同時に公認心理師・スクールカウンセラーとしてビジネスパーソン・児童生徒・保護者などを対象に個人面接を行っている。東京公認心理師協会正会員、日本ゲシュタルト療法学会正会員。