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デジタル化や脱炭素の潮流が加速し、物価高の影響も続く。足元ではトランプ関税も、企業にとって大きな試練となりそうだ。本連載では、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析する。今回はキヤノン、ニコン、HOYA、富士フイルムホールディングスの「カメラ／光学／複合機」業界4社について解説する。（ダイヤモンド編集部 大根田康介）
HOYAは微増、富士フイルムは横ばい
キヤノンとニコンは減収
企業の決算データを基に「直近四半期の業績」に焦点を当て、前年同期比の増収率を算出した。対象とするのは以下のカメラ／光学／複合機業界4社で、対象期間は2025年4～6月期の四半期である。
各社の増収率は、以下の通りだった。
・キヤノン
増収率：▲2.4％（四半期の売上高1兆1401億円）
・ニコン
増収率：▲3.5％（四半期の売上高1581億円）
・HOYA
増収率：3.1％（四半期の売上高2204億円）
・富士フイルムホールディングス（HD）
増収率：0.1％（四半期の売上高7494億円）
カメラ／光学／複合機業界の四半期増収率を見ると、HOYAが前年同期比増収を果たしたが、前年同期の増収率（プラス17.3％）よりも幅は小さくなっている。一方で、キヤノンとニコンは減収となり、富士フイルムHDもほぼ伸びなかった。
このうち2社については、26年3月期連結業績予想において下方修正を発表している。なぜカメラ／光学／複合機業界で明暗が分かれているのか、次ページ以降で詳しく解説する。
