「暴落」は恐怖ではなく「バーゲンセール」
元消防士が株式投資で築いた資産は、なんと10億円（2026年1月時点）！ 三重県在住の専業投資家・かんち。49歳で早期退職してからというもの、生活費のすべてを株の配当金でまかなっている。その配当金の総額は、なんと年間2000万円超え。高配当株と株主優待株を組み合わせた「買ったらほとんど売らない」という手間のかからない“ほったらかし投資術”は、初心者の新NISAにも参考になる。「その投資術を知りたい！」と、長年著作の刊行を期待されていたものの、すべて断ってきた投資歴40年のベテランが、初めて著した話題の書『ほったらかしで年間2000万円入ってくる 超★高配当株 投資入門』（ダイヤモンド社）より一部を抜粋・編集したものをお送りする。
イラスト：鈴木勇介
下落相場こそが「最高の仕入れ時」
株価が下がったときは、絶好の買い増しチャンス。「株価が下がってしまったから、損切りしよう」ではなく、「株価が下がった！ これで買いやすくなった」と喜ぶのです。ですから、暴落時がいちばん燃えます（笑）。
株価が上がれば評価益が膨らんで嬉しいし、株価が下がれば買い増せるから嬉しい。こんなふうに投資をすることが、楽しく投資を続けられる大きな秘訣だと思います。
「儲かって利回り低下」は卒業のサイン
あまり売ることはないとはいえ、保有している株を売却するタイミングとしては、こんなパターンがあります。
●高配当株が高配当でなくなったとき
高配当企業の業績が下がって、株価が下がったとしても、配当額がそのままであれば、高配当のままですよね。それは、会社が「株主にこの配当額を維持したい」と思っている意思の表れですから、そういう姿勢の会社は株主として評価できます。
一方、業績が上がって、株価が上がったとしても、配当額が変わらなければ、それは以前と比べて低配当になります。そうなれば、私は売ってしまいますね。そして、売却した資金を別の高配当株に回すのです。
その減配は「裏切り」か「一時的」か
なお、減配になったとしても、税引き後の利益である「当期純利益」が落ち込んだことによる減配であれば、1株当たり配当額を1株当たり当期純利益で割って求められる「配当性向」はそう変わらないはずです。
どの企業も自社の配当性向を定めているため、業績が落ち込めば、減配になることもあるのです。そのような企業は、また業績が回復すれば増配になるはずなので、売ることはありません。
また、ビジネスモデルに問題が生じていなければ、設備や研究開発などへの先行投資で、一時的に減益となることがあるのは仕方ありません。
