確かにこの国の大半の企業や省庁では、18時頃には、オフィスからは人影が消える。夜遅くまで残業をしている人は、ほとんどいない。
いわんや土曜日や日曜日には、誰もオフィスでは働かない。2020年のコロナ禍以降テレワークを行う人が増えてからは、オフィスで見かける人の数はさらに減った。
我々日本人は、「成果を生むには長時間働く必要がある」と考えがちだ。だから日本人は、ドイツ人の労働時間が短いのに、経済の歯車が回っていることを不思議に思うのだ。
労働時間が短いドイツの2023年の名目GDPが、労働時間が長い日本を追い抜いたとなれば、違和感はさらに強まる。
GDPの順位逆転のニュースを聞いて、「我々日本人の働き方には、どこかおかしい点があるのではないだろうか？」という疑問を持つのは、ごく当たり前のことだ。
ドイツの労働時間は
年を追うごとに短くなっている
ドイツは世界最大の時短国家である。OECDの統計によると、2023年のドイツの労働者1人当たりの労働時間は1343時間だった。これはOECDに加盟している38カ国の中でいちばん短い。
ドイツの労働時間は、日本の1611時間に比べて268時間（17％）も短い。日本は労働時間が短い順に数えて、第15位だ。
1日の労働時間を10時間とすると、ドイツの労働時間は日本よりも約27日分短いことになる。
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OECDの平均労働時間は1742時間だったので、ドイツの労働時間はOECDの平均よりも399時間短い。しかもドイツの労働時間はどんどん短くなっている。
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