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いまではすっかり有名になった、「ドイツ人は残業しない」というエピソード。定時になると職場から人が消える光景は効率重視の国民性として語られがちだが、現実はそれほど単純ではない。労働時間の短縮を支えているのは、国が長年かけて積み上げてきた社会制度にある。ただでさえ短いドイツの労働時間が年々減少していく背景を、ドイツ在住のジャーナリストが明かす。※本稿は、フリージャーナリストの熊谷 徹、『GDPで日本を超えた！のんびり稼ぐドイツ人の幸せな働き方』（ぱる出版）の一部を抜粋・編集したものです。
残業を一切しないドイツが
モーレツに働く日本のGDPを抜いた
ドイツは、EUで最もGDPと人口が多い国であり、物づくり大国としての底力もある。欧州で最も重要なマーケットの1つである。このためドイツでは、日本企業から派遣された多くのビジネスパーソンたちが働いている。
彼らは、日本の自動車、鉄鋼、化学、電機、IT企業、商社、銀行、保険会社などに属する人々だ。
デュッセルドルフやフランクフルト、ミュンヘンには、日本企業の駐在員たちが加盟する日本人会がある。私は毎年こうした日本人会に依頼されて、ドイツの政治や経済に関わる様々なテーマについて講演を行う。
ある時私は講演の後に、デュッセルドルフに駐在している日本企業の社員から、「ドイツ人の労働時間はこれほど短いのに、なぜこの国の企業や経済は回っているのでしょうね？」と質問を受けた。
これはドイツに駐在し、ドイツ人の働き方を見た日本人たちがしばしば抱く疑問である。
この日本人社員は、「多くのドイツ人社員は、仕事が残っていても、夕方になるとさっさと退社してしまうのです」とこぼしていた。
