特に、2025年末から26年初めに発表された米国家安全保障戦略（NSS）や米国家防衛戦略（NDS）などを読んだりと、なるべく生の情報を取りに行きます。

　つまり、「誰かの解釈」ではなく、「元データ」を確認するのです。

　実際、株式投資を行っている富裕層の中には、有価証券報告書を日常的に読んでいる人が少なくありません。売り上げや利益の推移だけでなく、セグメント別の収益や事業構造などを確認するわけです。

　元経営者などはどの方も財務情報には詳しく、「なるほど現役時代は相当数字のわかる社長だったんだな」と舌を巻くことも多いものです。

　こうした一次情報に触れている人は、短期的なニュースに振り回されにくく、市場がパニック状態になっていても、「実際の企業価値がどれほど変わったのか」を冷静に判断することができます。

　例えば、こんなことがありました。

　2011年、オリンパスで不正会計が発覚した際、ある富裕層の社長は「このオリンパスの株価、本質的価値を大きく下回っているよね。不正会計差し引いても、絶対買いだよね」と言っていました。

　たしかに不正発覚後、株価は急落しましたが、その後経営陣の交代や医療機器事業へのシフトなどを進め、株価は回復していきました。

　自分で手に入れた情報をもとに、自分で考えて判断する大切さを強く感じさせられる出来事でした。

（2）その業界の専門家に「裏取り」をする

　もう一つ特徴的なのは、ニュースをそのまま信じないことです。

　富裕層は、世間で話題になっているニュースを見ると、「本当にそうなのか？」という視点で裏取りをすることが多々あります。

　例えば、ある業界の株価が大きく動いたとします。すると彼らは、その業界の人間に直接話を聞くのです。

「現場の実感はどうなのか」

「実際に業界では何が起きているのか」

　例えば、中東情勢の悪化に伴いホルムズ海峡封鎖の話が出てくるのであれば、海運会社の社員や商社の関係者に話を聞きます。海外情勢の話なら、外交関係者や現地ビジネスをしている人に聞くのもいいでしょう。