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デジタル化や脱炭素の潮流が加速し、物価高の影響も続く。足元ではトランプ関税も、企業にとって大きな試練となりそうだ。本連載では、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析する。今回は鹿島、大林組、大成建設、清水建設の「ゼネコン」業界4社について解説する。（ダイヤモンド・アナリティクスチーム 大根田康介）
四半期増収率は
プラス・マイナスの明暗くっきり
企業の決算データを基に「直近四半期の業績」に焦点を当て、前年同期比の増収率を算出した。対象とするのは以下のゼネコン業界4社で、対象期間は2025年10～12月期の四半期である。
各社の増収率は、以下の通りだった。
・鹿島
増収率：9.7％（四半期の売上高7731億円）
・大林組
増収率：マイナス0.9％（四半期の売上高6711億円）
・大成建設
増収率：マイナス9.6％（四半期の売上高5198億円）
・清水建設
増収率：8.5％（四半期の売上高5323億円）
ゼネコン業界の四半期増収率を見ると、鹿島と清水建設がプラスとなる一方、大林組と大成建設がマイナスとなり明暗が分かれた。
それでは、利益面ではどうだったのか。また、各社とも通期決算をどのように見通しているのか。次ページ以降で詳しく解説する。
