3月の米雇用統計は、多くのエコノミストが米労働市場に対して悲観的な見方をためらってきた理由を改めて示すものとなった。4年にわたる「ショック」を経てもなお、労働市場は持ちこたえ続けている。問題は、それがいつまで続くかだ。米雇用市場はここ数年、過去数十年で最も激しい利上げサイクル、地方銀行危機、そして関税ショックを乗り越えてきた。その都度、打撃を受けながらも、崩壊することはなかった。イラン戦争によるエネルギー価格とサプライチェーン（供給網）への新たなショックは、その回復力の限界を再び試すことになるだろう。3月の非農業部門就業者数は前月比17万8000人増となり、2月の13万3000人減（当初の数値から下方修正）からプラスに転じた。失業率も4.3％と、2月から低下した。一方で、あまり芳しくない項目もあった。一般労働者の賃金上昇率は、5年前の新型コロナウイルス禍後の経済再開以来、前年同月比で最も低い水準となった。