AIが「使えるかどうか」は、人間側の「使い方」で決まります。
そう語るのは、グーグル、マイクロソフト、NTTドコモ、富士通、KDDIなどを含む600社以上、のべ2万人以上に思考・発想の研修をしてきた石井力重氏だ。そのノウハウをAIで誰でも実践できる方法をまとめた書籍『AIを使って考えるための全技術』が発売。全680ページ、2700円のいわゆる“鈍器本”ながら、「AIと、こうやって対話すればいいのか!」「値段の100倍の価値はある!」との声もあり話題になっている。思考・発想のベストセラー『考具』著者の加藤昌治氏も全面監修として協力し、「これを使えば誰でも“考える”ことの天才になれる」と太鼓判を押した同書から、AIの便利な使い方を紹介しよう。(構成/ダイヤモンド社・石井一穂)
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AIを使って「仕事の目的」を具体化する
AIを仕事の効率化や自動化だけに使うのは少々もったいない。
アイデア発想や問題解決といった「頭を使う作業」にもAIは活用できる。
ただし、適当な聞き方をしても質の良い回答は得られない。
ロクでもない回答が返ってきてしまうときには、人間側の質問(プロンプト)が適切でないことがほとんどだ。
たとえば、仕事の目的を明確にすることにも、AIは活用できる。
それが、『AIを使って考えるための全技術』で紹介されている技法「お題のターゲット」だ。
そのプロンプトが、これだ。
<技法「お題のターゲット」のプロンプト>
〈課題や目的を記入〉
その問題が解決された場合、誰が困りごとの緩和や解決に、喜びを感じますか。
――『AIを使って考えるための全技術』(566ページ)より
その課題を解決すると、誰が喜ぶのか
「売上を上げろ」「新規事業を考えろ」
そんな課題を与えられることはないだろうか。
だが、いざアイデアを考えようとしても、何から考えればいいのかわからない。実はこうした状況では、「誰のための課題か」が見えていないことが多い。
課題はあるのに、「その解決で誰が喜ぶのか」が不明確なため、アイデアの方向性が定まらないのである。
とはいえ、この「誰のためか」を自力で考えるのは意外と難しい。とくに技術先行の新規事業や、上司から与えられた課題では、社内の都合や技術ばかりに目が向き、ユーザーの姿が見えなくなりがちである。
そこで使えるのが、AIを使って考える技法「お題のターゲット」。
「この課題を解決すると、どんな人が喜ぶかを挙げてください」と依頼し、ターゲットとなる人物像を明らかにするのである。
この聞き方をすると、AIがユーザーや関係者を幅広く提示してくれる。
誰のためのアイデアかが明確になることで、発想の方向性が定まる。的外れなアイデアを避けながら、より有用性の高いアイデアを考えられるようになるのである。
「AIを使った社員評価システム」で喜ぶ人を考えてみよう
では、この技法を実践してみよう。
たとえば、自社が「AIを使った社員評価システム」を開発し、その営業担当になったとする。
新しい技術を活用することは大事だが、それで「誰が喜ぶのか」が見えていないと、その価値をストーリーと実感をもって伝えるのは難しい。
そこで技法「お題のターゲット」のプロンプトを使って、AIにこのように聞いてみた。
〈生成AIを使って、社員の評価を行う、またはサポートさせる〉
その問題が解決された場合、誰が困りごとの緩和や解決に、喜びを感じますか。
やや日本語としては変だが、気にする必要はない。
さて、AIはどのような指摘を出してくるのだろう。
〈生成AIを使って、社員の評価を行う、またはサポートさせる〉という取り組みが実現すると、以下の人たちが困りごとの緩和や解決に喜びを感じます。
まず、評価を行う上司・管理職です。
多くの管理職は、「評価のための材料が足りない」「主観的になってしまう」「評価の根拠を説明しづらい」といった悩みを抱えています。生成AIが日々の業務ログや成果、行動データなどを整理・分析してくれれば、評価の負担が減り、納得感のある評価ができるようになります。これは、管理職にとって大きな助けになります。
次に、評価される側の社員です。
「何を基準に評価されているのかわからない」「上司との相性で評価が変わる」といった不満は、社員のモチベーション低下につながります。AIによって評価の基準や根拠が可視化されれば、公平性や透明性が高まり、納得感を持って働けるようになります。結果として、安心感ややる気の向上につながります。
さらに、人事部門・組織開発担当者も恩恵を受けます。
評価制度の運用は、人事部門にとって大きな負担です。評価のばらつきの調整や、面談の質の均一化、評価コメントの確認など、多くの工数がかかります。生成AIが評価の傾向を分析したり、コメントの質を補助したりすれば、制度運用の効率が向上します。
また、経営層にとってもメリットがあります。
評価の質が上がれば、適切な人材配置や育成がしやすくなります。結果として、組織全体の生産性向上や離職率の低下につながるため、経営課題の解決にも寄与します。
そして最後に、評価が苦手な管理職や新任マネジャーです。
評価経験が少ない人にとって、人を評価することは心理的な負担が大きいものです。AIが評価観点やコメントのたたき台を提示してくれれば、自信を持って評価を行えるようになります。
このように、生成AIによる評価支援は、「評価する人」「評価される人」「制度を運用する人」「組織を動かす人」すべての立場にとってメリットがあり、組織全体の課題を同時に解決できる取り組みと言えます。
なるほど。
「生成AIで評価を行う」という技術の話にとどまらず、「それによって誰がどのように助かるのか」を具体的に描けている。
新しい技術の提案は「効率化できる」といったメリットに終始しがちだ。しかしそれでは価値が実感しにくい。ともすれば「ラクをするためのツール」ともとられかねない。
一方でこの回答では、管理職・社員・人事・経営層・新任マネジャーといった複数の立場を提示し、効率化だけではなく、それぞれの立場での困りごとが緩和されることを具体的に示している。
複数の関係者の視点を並べることで「一部の人のための仕組みではなく、組織全体に価値がある」という構造を自然に示せている点も優れている。
説得力やリアリティのある説明がしたいとき、ぜひ技法「お題のターゲット」を活用してはいかがだろうか。
(本稿は、書籍『AIを使って考えるための全技術』掲載の技法をもとに作成したオリジナル記事です。他にも書籍では、AIを使って思考の質を高める56の方法を紹介しています)








