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戦争が拡大し、政治的対立は激化、気象災害も多発する。暗い未来が予想される中、投資家にとってはさらに悪い知らせがある。こうしたショックから身を守るための「伝統的な手法」が 機能しないかもしれない のだ。
根本的な問題は、超大国間の対立の復活と、米国が世界の警察官の座を降りようとしていることであり、地球温暖化に伴う異常気象の頻発がそれに拍車をかけている。これに貿易を脅かす泥沼の排他的政治が加わり、投資家や政策立案者は規模が大きく頻繁な経済へのショックに備え、身構えている。
断続的に続く米イスラエルとイランの戦争が、そのひな型を示している。 8日に起きたように 事態が激化するたびに、株安、債券安に見舞われ、金でさえ売られる。
投資家はそこで何をすればいいのか、悩ましいところだ。
オーストラリアの政府系ファンド（SWF）「フューチャー・ファンド」の最高経営責任者（CEO）、ラファエル・アーント氏は意外な結論に至った。それは「株をさらに買う」ことだった。
新型コロナウイルス禍の後、同氏と同氏のチームが気付いたのは、 地政学的争い や大きな政府が復活し、政治がポピュリスト的傾向を強めて、旧来の投資手法がもはや機能しなくなったことだ。
