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デジタル化や脱炭素の潮流が加速し、物価高の影響も続く。トランプ関税や中東情勢の緊迫化も、企業にとって大きな試練となりそうだ。本連載では、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析する。今回は積水ハウス、大和ハウス工業、積水化学工業の「住宅メーカー」業界3社について解説する。（ダイヤモンド・アナリティクスチーム 大根田康介）
四半期増収率は
明暗が分かれる
企業の決算データを基に「直近四半期の業績」に焦点を当て、前年同期比で増収率を算出した。今回の対象は以下の住宅メーカー業界3社。対象期間は、1月期決算の積水ハウスは2026年5～7月（27年1月期第2四半期）、3月期決算の大和ハウス工業と積水化学工業は26年4～6月の第1四半期としている。
各社の増収率は以下の通りだった。
・積水ハウス
増収率：マイナス5.8％（四半期の売上高1兆567億円）
・大和ハウス工業
増収率：9.0％（四半期の売上高1兆4083億円）
・積水化学工業
増収率：9.1％（四半期の売上高3329億円）
四半期増収率は、積水ハウスがマイナス5.8％となる一方、大和ハウス工業が9.0％、積水化学工業が9.1％のプラスとなり、積水ハウスと他の2社で明暗が鮮明となった。
果たして、積水ハウスの中間決算はどうなったのか。また、大和ハウス工業と積水化学工業は27年3月期をどう予想しているのか。次ページ以降で四半期増収率の推移と共に詳しく解説する。
