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デジタル化や脱炭素の潮流が加速し、物価高の影響も続く。トランプ関税や中東情勢の緊迫化も、企業にとって大きな試練となりそうだ。本連載では、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析する。今回は、トヨタ自動車、ホンダ、日産自動車の自動車メーカー3社について解説する。（ダイヤモンド編集部 宮井貴之）
自動車3社の26年3月期決算は
2社が最終赤字、トヨタは減益
企業の決算データを基に「直近四半期の業績」に焦点を当て、前年同期比で増収率を算出した。今回の対象は以下の自動車業界3社。対象期間は2026年1～3月期の四半期。
各社の増収率は以下の通りだった。
・トヨタ自動車
増収率：1.9％増（四半期の売上高12兆5973億円）
・ホンダ
増収率：8.6％増（四半期の売上高5兆8209億円）
・日産自動車
増収率：1.7％減（四半期の売上高3兆4299億円）
自動車業界の主要3社は、トヨタとホンダが増収で、日産が減収だった。26年3月期決算では、トヨタが減益、ホンダと日産は赤字となった。
各社苦戦を強いられたのは、米トランプ大統領の関税政策とイラン情勢悪化に伴う資材価格の高騰だ。ホンダと日産についてはEVの開発関連費用や工場閉鎖による損失計上などが響いた。
次ページでは各社の増収率の推移と併せて、米国市場や中国市場での販売動向、資材価格の高騰や為替が通期業績予想にどう影響するか詳細を解説する。
