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デジタル化や脱炭素の潮流が加速し、物価高の影響も続く。トランプ関税や中東情勢の緊迫化も、企業にとって大きな試練となりそうだ。本連載では、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析する。今回は鹿島、大林組、大成建設、清水建設の「ゼネコン」業界4社について解説する。（ダイヤモンド・アナリティクスチーム 大根田康介）
四半期増収率は
4社ともプラス
企業の決算データを基に「直近四半期の業績」に焦点を当て、前年同期比の増収率を算出した。対象とするのは以下のゼネコン業界4社で、対象期間は2026年1～3月期の四半期である。
各社の増収率は、以下の通りだった。
・鹿島
増収率：4.0％（四半期の売上高9212億円）
・大林組
増収率：9.2％（四半期の売上高7538億円）
・大成建設
増収率：5.5％（四半期の売上高6613億円）
・清水建設
増収率：2.0％（四半期の売上高6284億円）
ゼネコン業界の四半期増収率を見ると、4社いずれもプラスだった。
今回は26年3月期通期決算の時期に当たる。原材料価格の高騰などでコスト負担が増す中、各社の収益はどのような状況だったのか。また、今期の業績をどのように見通しているのか。次ページ以降で詳しく解説する。
