個人情報の漏えいが判明し、タイムズカー会員に送付されたメール Photo:JIJI
仕事内容や待遇に魅力を感じた会社が、大規模情報漏えいで話題になったあの会社だったら――利用者として不信を抱くような会社には、転職しないほうがいいのでしょうか。不祥事企業への入社について、人事・採用コンサルタントが解説します。
（人材研究所ディレクター 安藤 健、構成／ライター 奥田由意）
利用者としての憤りと働き手としての判断
企業を標的にしたサイバー攻撃や顧客情報の漏えいが頻繁に報じられています。実は私自身も、登録していたサービスから個人情報漏えいに関する通知メールを受け取りました。
自分の情報が流出したと知らされるのは、やはり気持ちのいいものではありません。なぜその情報を持ち続けていたのか、管理はどうなっていたのかと憤りを感じたのも事実です。
そんな会社で求人があったら、皆さんはどう考えるでしょうか。もともと興味のあった企業でも、この先の経営は大丈夫なのか、入社してから大変な思いをするのではないかと、候補から外したくなるかもしれません。
しかし、生活者や利用者としてその企業の失態を批判することと、働き手が自らのキャリアを築くためにその組織を選ぶことは、別の問題です。
外側から見える世間の評判だけで選択肢を性急に切り捨てる前に、組織内で実際に何が起きているのか、そしてそこで働くとき、何が得られるのかという視点に立てば、世間の批判とはまったく異なる風景が見えてきます。
情報漏えい企業の面接で見るべきポイント
ある応募者が情報漏えいを起こした企業の選考に不安を抱えながら臨んだ場面を考えてみます。
面接の場において、会社側が自社の不祥事についてどのような受け答えを用意しているかは、おおよそ次の2つのパターンに分けられます。
