従来のDBでは一時金で受領できたので、それとの比較では大きなデメリットと言えます。したがって、個人型DCやマッチング拠出を活用して自分で積み立てる場合には、無理のない範囲で拠出をするべきでしょう。

 もう一つのデメリットは、全国民が加入できないという点です。NISAは20歳以上の日本国民であれば活用できますが、DCには制限があり、たとえば公務員や専業主婦などはDCを活用したくてもできません。また企業型DCでも、勤めている企業がマッチング拠出を導入していなければ非課税効果を享受できません。このように職業や所属企業の制度によって、非税制効果を活用できる人とできない人がいるというのは不公平な話であり、早期の改善が求められると思います。

 デメリットはあるものの、非課税効果が大きいこの制度を活用しない手はありません。資産形成といえば最近話題のNISAを考えがちですが、これを機に地味ですがメリットの大きいDCについても併せて活用を考えてみてはいかがでしょうか。

今回の川柳
始めよう NISAに加えて DCも

※本記事中の発言は筆者の個人的な見解であり、筆者が所属するアライアンス・バーンスタイン株式会社の見解ではありません。