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自分に合ったサプリを選んでくれるサイトが登場
拡大必至の有望市場の牽引役になれるか?

大来 俊
2014年6月20日
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サプリ大国・米国の後を追う日本

 より詳細な質問と分析を求めたい場合は、今年4月から登場した「Pitali」を使うといいだろう。DVDやCD、書籍のレンタル・販売を展開するTSUTAYAやポイントサービスのTカードを展開するCCCのグループ会社「Tヘルスケア」が運営するウェブサイトとサービスだ。

「Pitali」の記者発表会でデモ機を操作する参加者。健康状態をチェックする質問項目は62問に及ぶが、チェック形式の入力は1分程度で終わる

 ウェブサイトでは性別と年齢を選ぶと、62問に及ぶ質問が列挙される。該当する項目にチェックを入れると、詳細な健康チェック結果が表示される仕組みだ。質問は多いが、それほど手間はかからず、1分程度で済む。

 実際に筆者が試してみたところ、健康チェック結果では、東洋医学に基づいた不調の原因となる8つの健康状態の割合が示される。筆者の結果は、「精神が不安定」(31%)、「ストレスや緊張感が続いている」(24%)、「疲労しやすく体力が衰えている」(18%)など。うーん、これはマズいかも。改めて自分のカラダの状態を知り、少し危機感が芽生えた。

 続いて、不調の原因を改善するサプリメントの提案がある。筆者の場合「DHA+EPA」、「ビタミンE」、「ビタミンA」がオススメという。いずれも30日分で3000円台~4000円台(税抜)。その場で購入の申し込みもできる。試しに1つ買ってみるという選択もできそうだ。

 調査会社のインテージによると、日本の健康食品・サプリメント市場は2012年度時点で1兆4746億円(推定)。今後、アベノミクスの「第3の矢」と呼ばれる成長戦略の一環で、2014年度中にサプリメントや健康食品の機能性表示の規制緩和が実施される計画があり、追い風になりそうだ。新制度では、今は特定保健用食品(トクホ)などだけに認められている機能性の表示が、科学的な裏付けを前提に、サプリメントにも認められるようになる。

 また、新制度は米国で1994年に導入された「ダイエタリーサプリメント制度」を参考にするという。同制度がスタートした結果、米国ではサプリメント産業が急成長した。日本でも同じ現象が再来すると見る専門家は多い。

 Tヘルスケアの大塚健史社長は「現在の健康食品のメインユーザーは50代以上の女性。Pitaliではその下の年代に当たる30代~40代半ばの男女も狙っていきたい」と話す。筆者は40代半ばなので、ちょうどターゲットユーザーに入る。自分自身に当てはめると、機能性表示が解禁されるとサプリメントは確かに選びやすくはなる。ただ、継続した摂取を促すには、効果の実感が必要だ。サプリメント摂取後、定期的にカラダの状態の変化がセルフチェックできるようなWebサービスが登場すれば、リピート率も高まるだろう。

(大来 俊/5時から作家塾(R)

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