「赤字でも必ず1ヵ月分のボーナスを出す」
さらに今から４年ほど前、まだ採算が合わない頃に、私が「従業員がいつも一生懸命努力してくれるので、ボーナスを出す」と言い、アメリカの幹部社員たち皆から反対されたことがありました。
稲盛和夫(いなもり・かずお） 1932年、鹿児島県生まれ。鹿児島大学工学部卒業。59年、京都セラミック株式会社(現京セラ)を設立。社長、会長を経て、97年より名誉会長。84年に第二電電(現KDDI)を設立、会長に就任。2001年より最高顧問。10年に日本航空会長に就任し、代表取締役会長、名誉会長を経て、15年より名誉顧問。1984年に稲盛財団を設立し、「京都賞」を創設。毎年、人類社会の進歩発展に功績のあった人々を顕彰している。また、若手経営者が集まる経営塾「盛和塾」の塾長として、後進の育成に心血を注ぐ。主な著書に『生き方』(サンマーク出版)、『アメーバ経営』(日本経済新聞出版社)、『働き方』(三笠書房)、『燃える闘魂』(毎日新聞社)などがある。『稲盛和夫オフィシャルサイト』
彼らは、「社長は日本と同じように考え、ボーナスを出せば、社員が会社をもっと好きになってくれて、もっと長く働いてくれるだろうと考えているのでしょう。
しかし、アメリカ人はそうではありません。そんなことをしてあげたとしても、隣の会社のほうが少しでも給料が高ければ、簡単にやめていくのです。そんな無駄なことをするくらいなら、われわれ経営幹部にボーナスをください」と言うのです。
私は、「あなたたちにボーナスを出すのが、かえって惜しいくらいだ」と言って、赤字のときでも決算期には必ず1ヵ月分のボーナスを出し、業績がよくなればさらに増やす約束をしました。
従業員は、最初「信じられない、うそではないのか。本当にくれるのか。なぜくれるのか、意味がわからない」と驚いていました。それでも私は、「今は私のすることの意味がわかってもらえないとしても、必ず後でわかってくれるだろう」と信じ、ボーナスを出していきました。
その結果、今では誰も、「違う人種に使われる」というコンプレックスをもっていません。そのようなこともあって、アメリカの工場も非常に順調にいくようになりました。
今では、100億円の売上で24億円もの利益が出るという、すばらしい工場に発展しています。これもひとえに、私が方法論に頼った経営ではなく、本質、つまり「人間そのもの」に判断基準を置いた経営を行ってきたためであると思っています。
（最終回へ）
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