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サラリーマン 考えるPhoto: Adobe Stock

ポイントは「なぜその銘柄を買ったのか」という理由

私は「株価が○%下がったら損切りする」「株価が△%上がったら利益確定する」といった機械的に判断するルールを設けているわけではありません。

ある程度の目安はあるものの、投資経験を踏まえた相場感に照らしながら、銘柄ごとにケース・バイ・ケースで売買判断を下しています。

保有している銘柄には、なぜその銘柄を買ったのかという理由が必ずあります。

その前提が崩れてしまうような悪材料(業績の下方修正)などが出てきた場合は、躊躇なく売却して損切りするようにしています。

株価の上昇イメージが持てなくなった銘柄を、「いずれ株価が戻ってくるかもしれない」という根拠のない願望にすがり、含み損を抱えたままで持ち続けるのは精神衛生上も良くありません。

しかし、保有銘柄の増収増益トレンドに変わりがなく、株式を割安と思えるタイミングで買えたのであれば、仮に株価が10%下がったとしても、急いで損切りすることは控えています。

状況によっては、継続保有するだけではなく、むしろ買い増しの好機かもしれないと考えることもあり、一時的に含み損を抱えても、売るに売れない“塩漬け銘柄”とは別物だととらえるようにしています。

なんらかの基準がないと損切りに踏み切れないという人は、経験を重ねて自分の相場観が育ち、銘柄ごとに判断できるようになるまでは、ある程度ルール化するのもよいと思います。

そうした場合でも、値下がり幅1桁台(たとえばマイナス5%など)に損切りラインを設定してしまうのはリスクがあります。投資先企業の業績がよくても、市場の短期的な需給バランスの変化によって、株価は上下5%くらいの振れ幅があるものだからです。

損切りラインを設けるなら、保有している銘柄の増収増益トレンドが変わらないとしても、株価が20%下がったらいったん諦めて損切りするといったルール化が有効なケースもあるでしょう。