ダイヤモンド・オンラインplus
いつどんなタイミングで投稿されるかわからないフェイスブックのコメントを、24時間356日チェックしてくれるのが、ガイアックスの有人監視サポートサービスだ。フェイスブックを運営する企業から問い合わせが急激に増えているという。
ソーシャルメディア上の投稿の正確な把握をサポートしてくれるソーシャルメディアリスニングサービス「コミュニケーションエクスプローラー」。このツールの画期的なところは、ユーザーの「気持ち」を効率的に読み取れることだ。
企業が安心してフェイスブック上でキャンペーンを行うことができるよう、ガイドラインに沿った外部アプリを提供しているのがダイレクトバンクス。4月から新しくなるフェイスブックの仕様に合わせて新たな三つのプランの提供を開始する。
NTTソルコは、長年コールセンターで培ってきたBtoCにおけるダイレクトコミュニケーションや運用でのノウハウを基に、フェイスブックやツイッター等のソーシャルメディアチャネルにも対応する総合的なコールセンター・サービスを提供する。
フェイスブック上でのマーケティングやプロモーション活動を支援する、アライドアーキテクツの「モニプラファンアプリ for Facebook」。すでに200社以上が導入、アプリの利用ユーザー数も今年3月に15万人を突破した。
第12回
日本でも市場の成長が見込まれる「ソーシャルコマース」はこれまでのネット取り引きとどこが違うのか、このほどFacebookでのソーシャルコマースツール「facebook commerce +」をリリースした小林 巧 イーシーフォー社長に聞いた。
30年ほど愛用した英国アトキンソン社のアイリッシュポプリンタイがかなりヨレてきたので西新橋1丁目交差点にある『Ｎｅｗ！』へ新調しに来た。
ジャストシステムは、ネットリサーチを安価に行えるサービス、「Fastask」を開始した。従来の３分の１から５分の１程度の費用で調査が可能。リサーチの設計から実施・分析までユーザー自身で行えるセルフ型、かつスピーディなアンケートサービスとして注目されている。
シトリックス・システムズ・ジャパンは、自社のソリューションを活用したフレキシブルワークを推進、社員の生産性向上やワークライフバランスの改善などの成果を上げている。
何も手を打たないで嘆いていても、資産は目減りするばかり。手元にある資産は、積極的に運用していく必要がある。そこで、これからの積極的資産運用について、ファイナンシャル・プランナーの横山利香氏に聞いた。
核家族化や少子高齢化が進むなか、ワークライフバランスを重視する傾向が顕著だ。「Microsoft Lync」には、チームのメンバーがどこで働いていても生産性を維持できるさまざまな機能と工夫が盛り込まれている。
ＬＣＣによる価格破壊やボーイング787の就航など、航空業界に変化の波が押し寄せている。旅行業界でも、インターネットを駆使した便利で格安なサービスの充実が著しい。お得な旅行を実現するには、それらをどう使いこなせばいいのか。航空・旅行ジャーナリストの緒方信一郎氏に聞いた。
最近、住宅に関して「スマート」という言葉がよく使われる。住み手の生活スタイルに合わせる、進化した賢い住宅スタイルを指す。なかでも勢いを増しているのが、エネルギー利用の最適化を図るスマートハウスだ。
AEDの存在は知っていても、その機能や使い方については、不案内だ。そこにAEDがあれば助かる命がある。それはまた、私たち一人ひとりが救命を担っているということでもある。
1989年に誕生した「エコマーク」は、時代とともに進化を続けている。商品分野は徐々に拡大、認定基準も多様になり、グローバル化への対応も進む。エコマーク事務局の宇野治事務局長に、エコマークの歩みや現状を聞いた。
強力なパートナーと組んで、 満を持して旭化成がＡＥＤの普及に参入した。日本における救命救急医療発展の一翼を担いつつ、同社グループのいっそうの成長を目指す。
法人向けの幅広いソリューション提供で実績のある京セラコミュニケーションシステム。便利で安全なスマートデバイスの活用についても数多くの導入事例や顧客ニーズに基づき、幅広いソリューションを提案している。その代表例として音声通話とデータ通信をスマートフォンに統合するサービス「KWINS Phone」と、スマートでセキュアなドキュメント配信サービス「GreenOffice Publisher」に注目した。
個人情報保護の観点もあり、ビジネスユースでのモバイル活用の敷居は高い。しかし、スマートフォンがコンシューマー市場で浸透しながら、その機能を進化させている今、新しいモバイルコンピューティングに期待が集まっている。「スマートデバイス」のビジネス活用の課題について専門家に聞いた。
従来と比べられない大量のデータを分析し、業績を向上させようとする企業が増えている。多くの企業は典型的なデータ分析やレポート、大量データの蓄積にとどまり、経営効果を得る段階に達していない。そんななか、SAS Institute Japanは分析に特化し、数多ある情報から真の価値を生むソリューションを提供している。
