グーグル

軍隊こそ持たないが、その影響力は絶大だ。GAFAと呼ばれるグーグル、アップル、フェイスブック、アマゾンなどの米巨大ＩＴ企業は世界中の個人や企業の生殺与奪の権を握る。

ソニーは天才プログラマーである清水亮氏と組み、最先端AIに関わる新製品開発を進めている。なぜソニーは天才プログラマーと組むことができたのか。本特集ではその背景について詳報しているが、ダイヤモンド・オンラインではギリア社長の清水氏と、ソニー出身で同社副社長の齋藤真氏へのインタビューをお届けする。

あらゆる産業や組織で「働き方改革」が叫ばれているが、果たして「より強い組織になるため」の本質的な改革は進んでいるだろうか。社員が「ずっと働きたい」と思える環境をつくれるかどうかは、組織がムーブメントであるかどうかにかかっている。

GAFA──。米ＩＴ界の巨人であるグーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン・ドット・コムの4社の頭文字を取ったこの略語は、日本でも2018年の間に浸透した。しかし、19年にはこのGAFAというくくりが変わるかもしれない。その理由は、4社の財務諸表と国際情勢を掛け合わせれば読み解ける。順を追って説明しよう。

近年、「働き方改革」は労働時間や職場環境の改善など様々な形で動き出している。とはいえ、世界で見ると日本人の忙しさはまだまだトップクラス。その一方で生産性の低さも問題視されている。なぜ日本人は「がんばっている」のに、効率が上がらないのか。元Googleの人材育成統括部長のピョートル・フェリクス・グジバチ氏がGoogleで学んだ、ムダを捨てて、より楽に、より効率的に仕事の生産性を高める仕事術についてアドバイスする。

ＡＩの画像認識能力が高まれば新聞紙面からもウェブ上の動画など、さまざまな情報が得られる。新聞がウェブ世界の「入り口」になることで紙面が変わり、印刷媒体とネットとの新しい役割分担が生まれる可能性がある。

スマートフォンで最先端の画像認識技術が使えるようになりウェブサイトへの誘導が簡単になった。広告のビジネスモデルを大きく変える可能性があり、リアルな空間や印刷物の価値を高めるだろう。