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2012年を予想する上で、何がポイントになるのか。不確実性高まる中、経営者、識者の方々に、アンケートをお願いし、12年を読み解くための5つののポイントを挙げてもらった。第13回は、嘉悦大学教授・高橋洋一氏。

ホンダ（本田技研工業）は同業他社と比較して経営指標が大きくブレることで知られている。しかし、メディアやシンクタンクはその原因を究明してこなかった。2012年の初仕事として、この“ブレ”の正体を暴くことからスタートしよう。

就活本のロングセラー『面接の達人』。面接対策本として多くの学生に支持されてきた「メンタツ」の本文から構成して連載をお届けします。第3回の今回は、第3章「志望動機で通る人　志望動機で落ちる人」から一部を掲載いたします。

「超円高」である。トヨタなどの製造業にとっては業績に少なからずインパクトを与える。しかし、筆者が独自に分析するとメディアが騒ぐほど巨額の影響ではないことが分かる。トヨタ自身も知らない、本当のトヨタの姿をお見せしよう。

2004年改革で導入された「マクロ経済スライド」の狙いは、年金給付の抑制にあった。だが、デフレが続くもと、全く機能していない。世代間の公平を確保するためにも、このようなわかりにくい手法を用いず、給付抑制について正面から議論すべきである。

16年前の被災地だった神戸市で、引きこもり当事者が主催するイベントが行われた。主催した団体の代表である森下さんは、「傷つけるのが怖いから」という理由で大学時代から引きこもりを続けているという。

「ユニクロ」は今や世界的なブランドに成長した。世界の主要都市に大型店舗を出店し、個人消費が冷え込む状況もものともせず売上高と利益は右肩上がり。ユニクロに死角はないのだろうか。

中学3年生の受験が最も多い「国連英検ジュニアテスト」最難関Ａコースに4、5才児が合格しているいう。そんな“スーパー園児”を多数排出するＪＣＱバイリンガル幼児園では、普段、どのような英才教育が行われているのだろうか。

大王製紙元会長への巨額貸し付け事件で、にわかに世間の注目が集まっている製紙業界。不正の温床はどこにあったのか、そもそも製紙業界はどのような戦略を取っているのか。つぶさに見ていくと意外な業界の姿が見えてきた。

経営分析は企業の過去の業績を評価し、将来性を占うものとして利用される。だが、分析道具に多少の工夫をするだけで、マクロ経済統計に劣らぬ分析結果を得ることもできる。そこで今回は、家電量販店の業績予想からマクロ経済を考えてみよう。

「生徒全員に満足感を与えたい」と松田正男が拓人を設立して、個別指導塾の経営に乗り出してから22年。同社最大の特徴は、生徒に“自分だけの世界でたった一つの教材”を提供しているところだろう。

結論に全面的に賛成するわけではないが、米国債を題材に投資と債券の基礎をわかりやすく語った良著、林敬一著『証券会社が売りたがらない米国債を買え！』を他人にも薦めたい。投資において大切な心得のざっと8割が印象的に頭に入るように構成されている。

4年前は7万円を超えていた任天堂の株価は、下降トレンドをたどり続けている。2011年クリスマス商戦で、「3ＤＳ」の機能を活かした大型ソフト投入で「3ＤＳ」の逆ザヤを解消する腹づもりのようだが、これは勝算ありか、それとも危険な賭けか。

中国では、この10年で大学生の数が約7倍の700～800万人に激増し、日本とは比べ物にならないほどの学歴主義が横行しています。では実際、中国人大学生はどのような生活を送り、過酷な競争を生き抜いているのでしょうか。

マネジメントとマネジャーの登場と共にさまざまな科学的な手法や理論が生まれてきた。ドラッカーは、そこに疑問を投じる。組織は人間から成り立つシステムであり、経営科学は、学問体系としての定義と公理を具体化し、しかるべき敬意が払われる必要があるという。

東日本大震災以降、東京電力の株価が5分の1くらいにまで下落して、長期保有し、安定配当を期待してきた個人株主の恨み節を数多く聞いた。では、今後、東電に代わる安定成長株としてＮＴＴに期待できるか。検証していこう。

日本の若者の就職活動の範囲をアジア地域まで拡大して、雇用のパイを大きくすることこそが真の「雇用対策」だ。この問題を解決するカギを英国に求めたフィールドワーク報告を、前後編でお送りする。

アフリカで急増する中国人の“お行儀の悪さ”が問題になっている。昨今、アフリカから中国に渡って来るビジネスマンが増えているが、この上海のアフリカン・コミュニティにおいても「アフリカ－中国問題」は日常的な関心事でもある。

円相場は史上最高値を更新し、日経平均株価はずるずると下落を続けている。良くも悪くも時代は「動」だ。しかし、先日世間の話題をさらった三菱重工と日立をはじめとする企業の株価への感応度は「静」の状態だった。これは何を意味するか。

超円高にある今、多くの企業が海外移転を進めている。そこで懸念されているのが「産業の空洞化」だが、いつから始まり、どこの業界のどの企業が最も海外移転に積極的なのか。そして、空洞化を進めた張本人は誰なのか。