経営戦略(81) サブカテゴリ

ビン・ラディン殺害から5年を迎え、当時のＣＩＡ長官とその補佐官がミッションから得た教訓を語る。説明責任の明確化、仮説を疑うこと、不測の事態への準備など、ビジネスにも共通する示唆がある。

終戦から10ヵ月が過ぎ、京都の塚本家ではいまだ戻らぬ幸一の生死を案じながら過ごしていた。そうしたなか浦賀港に帰還した幸一は、ついに祖国の土を踏むことになる。一路京都へと向かった幸一は、家族と感激の対面を果たす。ワコール創業者・塚本幸一の本格評伝「ブラジャーで天下を取った男」連載第15回！

プリンタは、本体を安価で売りインクなどの消耗品で儲ける「ジレットモデル型」のビジネスだ。ところが、プリンタ大手のエプソンは自らそのモデルを転換。インクの補充が長期間必要なくなる大容量インクタンク搭載プリンタを日本で発売した。どんな勝算があるのか。

富士重工業（スバル）の快進撃が続いている。好調な北米市場が牽引し、昨年度の販売台数は4年連続で過去最高を更新。販売台数では最大手のトヨタ自動車の10分の1、業界シェアはわずか1％にもかかわらず、売上高営業利益率は実に17.5％とトヨタ自動車の10％をはるかに上回る。かつて、富士重工業の筆頭株主だった日産自動車が経営悪化に伴い保有株をゼネラル・モーターズに売却。さらにトヨタ自動車へ渡るなど、大手メーカーの狭間で世界的な再編の波に翻弄された後、2008年度と2009年度は最終赤字に転落した。規模こそが勝ち残りの要件とすれば、富士重工業は明らかに負け組だった。にもかかわらず、なぜこれほどの高収益企業に変貌することができたのか。そこには、これまでの自動車業界の常識を覆す吉永流の「脱・常識経営」があった。

名著『ウィキノミクス』で知られるドン・タプスコットが、最新刊Blockchain Revolution（未訳）を先頃発表した。本記事ではブロックチェーンの途方もない可能性を概説する。そのインパクトは金融業界に留まらず、ビジネス界と社会に広く及ぶという。

夏だ、アイスだ、ガリガリ君だ！今回はガリガリ君の製造・販売元の赤城乳業をレポートする。8年間も値上げを我慢した挙句、「お詫びCM」を流せば、それが海外メディアにも報じられるなど、この会社は何か“持っている”。まずは工場見学へと向かった。

パナソニックの「津賀改革」には、いくつかの特徴がある。ほぼ6カ月単位で勝負をかけメリハリをつけていること。インパクトのあるメッセージを常に意識して打ち込むこと。しかも、それらは時代と世界への観察をもとに、「構図」を描き、シンプルなキーワードで発信されている。さらに、朝令暮改を恐れず物怖じしない。それでいて、基軸はぶれない。2014年度には、中期計画の営業利益3500億円以上と累計キャッシュフロー6000億円以上を前倒しで達成。2018年度（創立100周年）の売上げ10兆円は撤回したが、今期中に先行投資による「意思を込めた減益」でB2B事業の礎を固めるという。“群盲象を撫でる”ような巨大企業の経営改革を、いかにして達成し、「未知なる未来を創造」するのか。その核心を語ってもらった。

出るべき会議を選び、不要な会議をうまく断る方法。参加できなくても貢献の意思を伝えることがポイントになる。

なぜ日本企業ではイノベーションが起こりづらいのか。そのヒントを読み解くカギが発達心理学の1つ「成人発達理論」にある。欧米の有名企業で続々と採用されているという、この理論とは一体どのようなものなのか？

どんなに良い会社を作っても、社長がケチで公私混同を何とも思わない人物では、従業員はついてきません。会社の金で家族旅行をする、会社の金で高級車を買って私的に乗り回す。そんな社長の姿を従業員が見て、頑張る社員などいません。その結果、会社の業績が悪化し、社長の給料が下がり、ますます公私混同に励むという悪循環に見舞われます。

想定外の状況で力を発揮するのが「土壇場力」である。しかし、そもそも計画性のある人は、日頃から最悪の状況を回避する力があり、あらゆる事態を想定しておくことでいざと言うときの解決策も持ち合わせる。火事場の馬鹿力に頼る危険について。

36歳の時、私は14年半勤めたJALを辞めて、ボストン・コンサルティング・グループ（BCG）に入社した。その後の23年間はBCG1社だけで仕事をすることになったのだが、約7割の期間は3つの帽子をかぶってきた。3種類の仕事を兼ねてきたということだ。コンサルタントという「職人の仕事」。コンサルティングファームの「経営の仕事」。そして、そのどちらでもないが、両方と密接に関係する「課外活動」だ。

私たちはいま、世界中がつながる「ネットワーク時代」を生きている。物流や情報の格差が解消されつつあることで、いつ、どこで競合が誕生するかもわからない。では、この環境下でどうすれば生き残れるのか。ペイパルの創業メンバーであり、リンクトイン創業者のリード・ホフマンは、圧倒的スピードで規模拡大を実現すること、なかでも組織の拡大こそが必要であり、そのためには「ブリッツスケール」が不可欠だと説く。シリコンバレーが生んだ世界的経営者が、スタートアップ企業に欠かせない成長戦略を語る。

4月、日本銀行は「フィンテックセンター」を新設。金融とＩＴの融合であるフィンテックの推進に向けてトップに任命されたのは、暗号技術に精通し、日立製作所の情報通信部門への出向経験もある異色のセントラルバンカーだった。

イノベーションについて日米で何が違うのか。今や大きな差となって見えるが、それはわずかな差が歳月を経て積み重なった姿でもあるだろう。日本人、日本企業が実践すべき、イノベーションのポイントを探る。

問題解決を独力ではなく外部との協働で行う「エコシステム思考」は、個人でも組織でも等しく実践できる。ホームレスに関する不用意なコメントで炎上した起業家、そしてＧＥの事例を紹介。

中立国タイを目指し敗走を重ねる日本軍。55名所属の幸一の部隊も生存者わずか3名となってしまう。戦死、餓死、自死による遺骸が打ち捨てられた“白骨街道”を越え、ようやくタイにたどり着いた幸一たち。そこで知ったのは祖国の敗戦だった。ワコール創業者塚本幸一の本格評伝「ブラジャーで天下を取った男」連載第14回！

アップルでさえも、もはやブランド名だけでは信用されない!?「iPhoneで撮影」キャンペーンとHuaweiがついた「ウソ」を紐解くと、ブランド「冬の時代」で絶対にやってはいけない「あること」が見えてきた！

年間60日をスキーにあてるという星野リゾート代表の星野佳路さん。仕事から離れる時間にこそ、中長期的なことを考えられるという。日頃の意思決定で重視しているのは、深く考えるために心身のコンディション。オンもオフもすべての時間は、思考の質を高めるためによいコンディションを整えるためにあると言う。

日本企業はすでに人材をめぐる採用・育成においてグローバル競争に巻き込まれ、負けている。では、世界企業の採用のどこに学べばよいのか。今回は米国企業で行われている採用活動についてレポートする。