経営戦略(80) サブカテゴリ

スバルらしさとは何か――飛行機会社の思想がいまも受け継がれる富士重工の吉永社長は、顧客たちがスバルのどんな点に価値を感じていたのかを考え抜く。そして行き着いたのが、「安全を重視する」と「意のままに操縦できる運転の愉しさを重視する」という価値を訴求することだった。吉永社長インタビューの第2回は、「安心と愉しさ」を提供するスバルの事業戦略について聞いた。

800ほどの講座やカレッジを運営し、30年間で約126万人の修了生・卒業生を世の中に送り出してきたヒューマンアカデミー。そのなかでも「たのまな」という社会人向けの通信講座のコミュニティが、事業売上に大きなインパクトをもたらしているという。

タテ割りを排するための「戦略本社」、組織の巨大化に伴う経営上のデメリットを削減するための「事業部制復活ど、津賀改革の打ち手は着実に成果を上げている。その主たる担い手となるリーダーたちの人選に、津賀流マネジメントの特徴がある。

会話がネガティブな展開になりそうな時、建設的な流れに引き戻すための7つの対応法を紹介。筆者は、コミュニケーション巧者になるカギは、「受け答えのレパートリー」を多く持つことにあるという。

2016年4月1日の出荷分から、25年ぶりに値上げした赤城乳業の「ガリガリ君」。とても話題になり、その後も売上が落ちないと話題だが、同社のマーケティング部長・萩原さんは、「値上げ前は利益がまったく出ていなかった」と衝撃的な事実を教えてくれた。

ある意思決定課題を、機械に任せてよいのか、人間が行うべきかを判断するためのフレームワークを紹介。自動化の施策を考えるうえで、「予測可能性」と「エラーによる損失」という2つの視点がある。

イギリスの欧州連合（EU）離脱の是非を問う国民投票では、離脱支持票が残留支持票をわずかに上回ったため、多数決の原則に則り、離脱の方針が決まった。この結果を受けてポンドは暴落。残留支持が多かったスコットランドは独立機運が再燃するなどイギリスは混乱に陥っている。これほどまでに深刻な結果を招く決定を、そもそも単純な多数決に委ねてよかったのだろうか。

少子高齢化、グローバル競争力の低下など、いまの日本の置かれた状況は厳しい。こんな中、瀧本哲史さんが、中学生に向けて書いた『ミライの授業』はまさに、いまの大人こそ、読むべき内容が詰まっている。

1986年からBCG日本法人の経営を担うだけでなく、大前研一さんと並んで日本のコンサルティング業界の看板役者であった堀さんが、あろうことか何人も連れて辞めてしまった。この事件で、BCGは“存亡の危機”に直面したと言ってもいい。そして、パートナーに昇格して2年目の私がここから「職人」としての仕事と「経営」の仕事の二足のわらじをはくことになったのだ。

ブランドをめぐる主体はこれまで、モノ、イメージ、体験へと進化してきた。そして今日のソーシャル時代では、「関係性」こそブランドであると筆者らは提唱する。ブランドと顧客の関係性を、より双方向的・対称的・互恵的にするための考え方とは何か。

DIAMONDハーバード・ビジネス・レビューの連載「リーダーは『描く』」。今月は宅配業界の雄、ヤマトホールディングスの木川眞会長です。今回のワークショップは、いつにも増して国際色豊かなみなさんが一緒に描くことになりました。そこには、木川会長がここ10年間で推進してきた「変革」が関係しています。木川会長の真意と、参加者が思いを込めて描いた絵。ヤマトグループの「描く」現場を追いました。

企業の経営改革を手掛けるデロイトトーマツコンサルティングパートナー・松江英夫が長寿企業経営を「時間軸の捉え方」「市場とのつながり方」「組織の作り方」の3つの視点で分析、どんな時代でも生き抜く経営の秘訣を探る。第2回は1898年の専売局設置にはじまる歴史を持つ日本たばこ産業（ＪＴ）の新貝康司副社長に迫った。

ベストセラー『コア・コンピタンス経営』（日本経済新聞出版社）の共著者であるゲイリー・ハメルは、戦略やイノベーションの研究家として世界的な評価を得ている。21世紀に入ってから、彼の問題意識は「マネジメントイノベーション」に大きく傾いており、『ウォール・ストリート・ジャーナル』『ハーバード・ビジネス・レビュー』などの紙誌、ダボス会議やTEDなどのセミナーでは、もっぱら「未来の経営」「マネジメント2.0」について持論を披露している。今回のインタビューでは、彼が主宰するマネジメントラボの最新調査を踏まえながら、組織の官僚制を可能な限り縮小し、従業員一人ひとりのポテンシャルを引き出すことの重要性とインパクトについて考える。（コンサルティング編集部 岩崎卓也、音なぎ省一郎）

ビン・ラディン殺害から5年を迎え、当時のＣＩＡ長官とその補佐官がミッションから得た教訓を語る。説明責任の明確化、仮説を疑うこと、不測の事態への準備など、ビジネスにも共通する示唆がある。

終戦から10ヵ月が過ぎ、京都の塚本家ではいまだ戻らぬ幸一の生死を案じながら過ごしていた。そうしたなか浦賀港に帰還した幸一は、ついに祖国の土を踏むことになる。一路京都へと向かった幸一は、家族と感激の対面を果たす。ワコール創業者・塚本幸一の本格評伝「ブラジャーで天下を取った男」連載第15回！

プリンタは、本体を安価で売りインクなどの消耗品で儲ける「ジレットモデル型」のビジネスだ。ところが、プリンタ大手のエプソンは自らそのモデルを転換。インクの補充が長期間必要なくなる大容量インクタンク搭載プリンタを日本で発売した。どんな勝算があるのか。

富士重工業（スバル）の快進撃が続いている。好調な北米市場が牽引し、昨年度の販売台数は4年連続で過去最高を更新。販売台数では最大手のトヨタ自動車の10分の1、業界シェアはわずか1％にもかかわらず、売上高営業利益率は実に17.5％とトヨタ自動車の10％をはるかに上回る。かつて、富士重工業の筆頭株主だった日産自動車が経営悪化に伴い保有株をゼネラル・モーターズに売却。さらにトヨタ自動車へ渡るなど、大手メーカーの狭間で世界的な再編の波に翻弄された後、2008年度と2009年度は最終赤字に転落した。規模こそが勝ち残りの要件とすれば、富士重工業は明らかに負け組だった。にもかかわらず、なぜこれほどの高収益企業に変貌することができたのか。そこには、これまでの自動車業界の常識を覆す吉永流の「脱・常識経営」があった。

名著『ウィキノミクス』で知られるドン・タプスコットが、最新刊Blockchain Revolution（未訳）を先頃発表した。本記事ではブロックチェーンの途方もない可能性を概説する。そのインパクトは金融業界に留まらず、ビジネス界と社会に広く及ぶという。

夏だ、アイスだ、ガリガリ君だ！今回はガリガリ君の製造・販売元の赤城乳業をレポートする。8年間も値上げを我慢した挙句、「お詫びCM」を流せば、それが海外メディアにも報じられるなど、この会社は何か“持っている”。まずは工場見学へと向かった。

パナソニックの「津賀改革」には、いくつかの特徴がある。ほぼ6カ月単位で勝負をかけメリハリをつけていること。インパクトのあるメッセージを常に意識して打ち込むこと。しかも、それらは時代と世界への観察をもとに、「構図」を描き、シンプルなキーワードで発信されている。さらに、朝令暮改を恐れず物怖じしない。それでいて、基軸はぶれない。2014年度には、中期計画の営業利益3500億円以上と累計キャッシュフロー6000億円以上を前倒しで達成。2018年度（創立100周年）の売上げ10兆円は撤回したが、今期中に先行投資による「意思を込めた減益」でB2B事業の礎を固めるという。“群盲象を撫でる”ような巨大企業の経営改革を、いかにして達成し、「未知なる未来を創造」するのか。その核心を語ってもらった。