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長嶋 修

さくら事務所 創業者・不動産コンサルタント

ながしま・おさむ/1999年、業界初の個人向け不動産コンサルティング会社、株式会社さくら事務所を設立。2008年、NPO法人日本ホームインスペクターズ協会設立、理事長に就任。様々な活動を通して「中立な不動産コンサルタント」としての地位を確立。国土交通省・経済産業省などの委員も歴任。新著に『2030年の不動産』(日本経済新聞出版)他、著書・メディア出演多数。

 

第5回
マイホームで「安物買いの銭失い」が絶えないのはなぜか?
長嶋 修
税金の投入による住宅ローン金利や期間の優遇、税制優遇などによって上限なき新築住宅の建設が続いている。これは際限なき国債発行と同じ構図。世帯数が減少する中では空き家の増加や資産価値の減少をもたらすが、なぜこのようなことになっているのか。価値の落ちない住宅はどう選べばよいのか。
マイホームで「安物買いの銭失い」が絶えないのはなぜか?
第4回
新築造り過ぎニッポンが迎える「空き家40パーセント時代」
長嶋 修
我が国の住宅はすでに大幅に余剰。このまま行けば30年後には空き家率が43パーセントになるとの予測もある。人口・世帯数が大幅に減少する「住宅大幅余剰時代」を迎えることが確実な我が国で、どういった基準でマイホームを選べばいいのか。
新築造り過ぎニッポンが迎える「空き家40パーセント時代」
第3回
マイホームを買った後の「不測の事態」にどうやって備えるか
長嶋 修
マイホームを購入した後に、例えば転勤やリストラ、長期にわたる疾病などに備えるにはどうしたらよいだろうか? いわゆる「不測の事態」が起きた際には、「売る」か「貸す」かしかない。いざというとき、マイホームを人に貸した賃料で、住宅ローンや各種費用をまかなえるかという視点で、計算してみよう。
マイホームを買った後の「不測の事態」にどうやって備えるか
第2回
「低金利はマイホームの買い時」の落とし穴
長嶋 修
住宅ローン「フラット35S」の1%の金利優遇措置について、今年12月末の申請期限を9月末に前倒しすると発表された。想定外に利用者が多く予算を早々に超過しそうなためだ。実際、9月末までとそれ以降では返済額にどのくらいの違いがあるのだろうか。いま駆け込むべきなのだろうか?
「低金利はマイホームの買い時」の落とし穴
第1回
「いまのうちに借金して不動産を買え!」で泣く人、笑う人
長嶋 修
これまで住宅の世界で常識とされてきたもののうち、おおよそ半分は普遍的な常識として残るが、残りの半分は「過去の常識」として打ち捨てられる。あなたが「マイホームを買うか、買わないか?」「買うとしたら、どこで、どんな物件を、どのように選ぶのか?」を意思決定するための材料を提供したい。
「いまのうちに借金して不動産を買え!」で泣く人、笑う人
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