山口 博
第2回
外資系企業を中心に、鳴り物入りで導入されてきた、「人事ビジネス・パートナー制度」。従来の採用課、人材開発課、給与課といった機能に加えて、ビジネス部門別に、「営業部門担当人事ビジネス･パートナー」といった人事担当者を配置して人事サービスの充実を目指した組織体制である。しかし、まったく機能していないばかりか、深刻な弊害が生じているケースも少なくない。
第1回
わが国の国内企業、外資系企業の人事部門のパフォーマンスが、今日、著しく低下している。ここでは、私自身が直面した、人事部門における信じ難くも深刻な実例を、人事制度、組織慣習、人材資質の切り口から紹介し、その原因と解決の方途を探っていきたい。
