佐々木 融
急速な円安を受けて財務省は先週、約24年ぶりに円買いの為替介入に踏み切った。だが、JPモルガン・チェース銀行の佐々木融市場調査本部長は、円買い介入がむしろ「投機筋の円売り」を助長しかねないと指摘。今後、1ドル150円台の円安を目指すシナリオを想定する理由を解説した。
直近で急速な円安が進んだが、実は円は2月時点で既に「約50年ぶり」の歴史的低水準だった。その背景をひもとくとともに、この先も円安基調が続くと考える理由、さらに1ドル130円台乗せを促す「2つの条件」について解説した。
市場で次期自民党総裁・首相への期待が高まり、海外投資家が日本株買いを進めると、為替相場は円高になる可能性が高い。逆に円安となれば、懸念すべき「日本売り」が顕在化してきたと認識すべきだ――。そのように考える理由を詳述した。
日本の物価が他国より上昇していないのに、為替レートがその調整機能を果たさず、円の購買力は1970年代前半と同等の水準にまで低下している。その理由といえる四つのポイントや今後のシナリオについて詳解する。
米国のインフレ率が足元で加速しているが、「米量的緩和の縮小観測の強まり→米長期金利上昇→米ドル高」とはならず、むしろ今後はドルの下落基調が続く――。こう考えるナンバーワン為替アナリスト、JPモルガン・チェース銀行の佐々木融氏の特別寄稿をお届けする。
ドルを取り巻くファンダメンタルズは大きく悪化しており、中長期的なドル安トレンドが続く――。こう分析するナンバーワン為替アナリスト、JPモルガン・チェース銀行の佐々木融氏の特別寄稿をお届けする。
