豊島晋作
「アメリカが核ミサイル発射」の誤警報をスルー、核戦争を防いだソ連軍人の名前
現在、核兵器を使用する権限を持つのは各国の政治指導者で、アメリカでは議会の承認なしに大統領の一存で核ボタンを押すことができてしまう。過去にはシステムの誤作動で核攻撃警報が作動し、あわや核戦争へと発展しそうになったケースもある。核報復は核抑止のために必要な行動であると同時に、全員を滅ぼす究極の愚かな決断でもある。こんな矛盾を常に抱える「核」問題を見つめ直す。※本稿は、豊島晋作『日本人にどうしても伝えたい 教養としての国際政治 戦争というリスクを見通す力をつける』（KADOKAWA）の一部を抜粋・編集したものです。
パレスチナへの支援金額、アラブ諸国はたった2割…意外な「最大の支援国家」とは？
昨年10月7日にイスラム組織ハマスがイスラエルに大規模攻撃を仕掛けてから、1年近くが経つ。当初は国際世論を味方につけていたイスラエルだが、ハマスの支配するパレスチナ自治区ガザ地区を爆撃する報復に出たことで、今や世界から非難を浴びている。長く両者が血を流し続けるイスラエル・パレスチナ問題の根源をたどる。※本稿は、豊島晋作『日本人にどうしても伝えたい 教養としての国際政治 戦争というリスクを見通す力をつける』（KADOKAWA）の一部を抜粋・編集したものです。
「今のは放送で使わないでくれ」台湾のある大企業がテレビ局に懇願した背景事情
世界最大の半導体受託製造企業「TSMC」を擁する台湾では、中国の大手通信機器メーカー「ファーウェイ」への半導体供給が、軍事侵攻に対する盾の役割を果たしてきた。また、TSMCは「アップル」への半導体供給元でもあるため、有事の際はアメリカが守ってくれるはずだ。ところが、三者の力関係が変わりつつある。果たして台湾は、中国の圧力に耐えきれるのか？※本稿は、豊島晋作『日本人にどうしても伝えたい 教養としての国際政治 戦争というリスクを見通す力をつける』（KADOKAWA）の一部を抜粋・編集したものです。
